2026年の私大入試で、一般選抜が狭き門となった背景に何があるのか？
少子化で大学が入りやすくなったといわれる一方、2026年の首都圏の私大一般入試は厳しいものとなった。大学が合格者を絞り込んだ背景には何があったのか。『大学受験 活動実績はゼロでいい 推薦入試の合格法』が話題のノンフィクションライター・杉浦由美子氏がレポートする。
2026年入試は「私大の選抜が厳しかった」との声
2026年の大学入試、特に首都圏の私大入試は非常に厳しくなった。「東大に受かったのに明治は不合格」という極端な例も漏れ聞くほど、私大の選抜が厳しかった。そのため、少子化でも浪人生が増加。大手予備校・代々木ゼミナールも「例年よりも問い合わせが増えた」と述べている。
この状況について、日本経済新聞は2026年8月23日朝刊の一面で〈「大学全入時代」に2浪生1.5倍 総合型・推薦型拡大で一般入試狭き門〉と報じた。私立大学の約半数が定員割れになるが、「浪人生が増えたのは、推薦・総合型選抜が拡大し、一般選抜が狭くなっているからだ」という主旨だ。
これに対して、SNS上では大学教員やジャーナリストが反論している。メディアやインフルエンサーは「総合型選抜が拡大している」と煽るが、全体でも総合型選抜は20％弱にすぎない。そして、国立大学や、早慶をはじめMARCH、成成明獨武、関関同立といった難関私大では、一般選抜の割合が過半数を超えている。関西の名門、関西学院は一時期、推薦入試の枠を広げ、2020年は一般選抜率が34.6％まで下がったが、2025年は53.1％となっている。
では、なぜ、2026年の一般選抜は厳しかったか。そして、来年以降はどうなるのか。
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