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日立・徳永俊昭社長が2026年を「フィジカルAI元年」と位置づけた真意 鉄道から広がった次世代AIソリューション群「HMAX」の現在地

2026年を「フィジカルAI元年」と述べた日立製作所執行役社長兼CEOの徳永俊昭氏(筆者撮影)

2026年を「フィジカルAI元年」と述べた日立製作所執行役社長兼CEOの徳永俊昭氏(筆者撮影)

 日立製作所(以下、日立)執行役社長兼CEOの徳永俊昭氏が、同社主催イベント「Hitachi Social Innovation Forum 2026 JAPAN」の基調講演で、2026年を「フィジカルAI元年」であると述べた。徳永氏による発言の真意はどこにあるのか。交通技術解説者・川辺謙一氏が読み解く。

注目を集めた基調講演

 結論から言うと、日立のトップだからこそできた発言だと筆者は考える。日立は、すでにフィジカルAIの活用に取り組んできた実績を持つだけでなく、世界的にめずらしい個性を持つ企業だからだ。

 同イベント「Hitachi Social Innovation Forum 2026 JAPAN(以下、HSIF)」は、2026年9月3・4日に東京国際フォーラムで開催された。徳永氏の基調講演「フィジカルAIで進化する社会インフラ」は最初の講演として行われ、会場には多くの聴講者が集まり、基調講演への関心の高さがうかがえた。

 徳永氏は講演の冒頭で、「今から100年後、この2026年が仮に教科書に載っているとしたら、どんな年だったと書かれるでしょうか?」と聴講者に問いかけ、自分なら「フィジカルAI元年」と書くと述べた。

AIの進化。左からGenAI(生成AI)・Agentic AI(エージェントAI)・Physical AI(フィジカルAI)。画像:日立製作所提供(過去資料より抜粋)

AIの進化。左からGenAI(生成AI)・Agentic AI(エージェントAI)・Physical AI(フィジカルAI)。画像:日立製作所提供(過去資料より抜粋)

 これは、フィジカルAIがようやく現実社会で活用できる手段になり始めたことを意味する。従来の生成AIやエージェントAIは、おもにサイバー空間(コンピューターやネットワーク上に構築された仮想的な空間)で活用されてきた。いっぽうフィジカルAIは、状況や環境の変化に応じて、現実世界の機器やシステムと連携しながらみずから判断して行動できるもので、近年になって実用的な存在になり始めた。

次のページ:進化を遂げた日立のHMAX

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