ライフスタイルに合わせて定期的に見直しをしたい（イメージ）
異常な円高に見通せない将来。老後資金を蓄えていたとしても安心できず、しかもなんだかんだと出費がかさんで毎月赤字──。今後の生活に不安を覚える人も多い。ひとつひとつは小さくても、ちりも積もればなんとやら。老後資金を確保するために、無駄な出費は防ぎたい。見直すべきところはどこにあるのか。
定年を迎える頃になると、加入していた保険が満期を迎えるため「新しい保険への加入」をすすめられるのもよくある話。しかし、その保険、本当に必要なのか。経済ジャーナリストの荻原博子さんが言う。
「死亡保障が必要なのは、子供が社会人になるまでの間なので定年後はいりません。夫が亡くなっても妻には遺族年金があるし、それまでの貯金もあるので、夫が妻のために生命保険に入る必要はないのです」
テレビなどでは高齢者向けの保険を宣伝しているが、なんの保障ももらえないまま終わるケースが多いという。介護・暮らしジャーナリストの太田差惠子さんが説明する。
「当たり前ですが、保険は保険会社が損をしないように計算して作っています。80代でも入れる保険も、例えば保険料が1か月3000円だとしたら年間3万6000円。10年掛けたら36万円の支出になります。
日本には高額療養費制度などさまざまな社会保障があります。無駄な医療保険への加入を検討する前に、役所などのパンフレットを読み込むなどして、使える社会保障を把握しておく方がいいでしょう」
介護関連では、老親が入院した後、退院するタイミングで介護用ベッドや車椅子などを買う人もいるが、実は介護保険を使ってレンタルする方が低額ですむケースが多い。
「購入後、長く使えばいいですが1～2年しか使用していないのに施設に移ってしまうこともある。大きくて頑丈な介護用品は処分に困るので、買う前に立ち止まって考えるべき。わからないときは、地域包括支援センターなどに相談しましょう」（太田さん）
※女性セブン2022年12月8日号
