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ミラノ・コルティナ五輪メダリストたちの“報奨金格差” 「金+銀のりくりゅう」と「金+銅の村瀬心椛」に400万円の差が出る理由

金+銀を獲得した木原龍一、三浦璃来(時事通信フォト)

金+銀を獲得した木原龍一、三浦璃来(時事通信フォト)

 ミラノ・コルティナ五輪で、冬季五輪史上最多となる24個のメダルを獲得した日本選手団。過去最多だった前回の北京五輪の18個を大きく超えた。メダルの獲得数が話題になる中、フィギュアスケートのペアで史上初の金メダルを獲得した「りくりゅう」(三浦瑠来・木原龍一組)に贈られた報奨金が注目されている。

 2月26日、所属する木下グループから2人に2000万円ずつ、ペアで4000万円の報奨金が贈られることが明らかにされた。スポーツ紙デスクが言う。

「五輪だけではなく、グランプリファイナル、4大陸選手権、世界選手権の全制覇に対する評価だといいます。過去には2018年の平昌五輪で金メダル2個を獲得した高木菜那に所属先の日本電産から報奨金4000万円が贈られたことがある」

最大で3種類の報奨金が

 スピードスケートで500m、1000m、団体追い抜きで銅を3個獲得した高木美帆、スノーボードのビッグエアで金、スロープスタイルで銅の村瀬心椛、スロープスタイルで銀の長谷川帝勝、フィギュアの銅の中井亜美と所属選手が7個のメダルを獲得した「TOKIOインカラミ」から報奨金が支給されるが、その額は「非公表」(広報担当者)だという。

「五輪でのメダル獲得者には最大で3種類の報奨金があります。まず、JOC(日本オリンピック委員会)からの報奨金。金メダルなら500万円、銀メダルには200万円、銅メダルは100万円となっています。次に、JOCの加盟団体から報奨金が用意されるケースがある。団体によって異なりますが、JSF(日本スケート連盟)の場合、JOCと同額の報奨金を出しています。それに加えて所属企業が報奨金を出すケースがあるわけです。

 もともとは課税対象だったが、1994年の税制改正によりメダリストの栄誉を称えるという観点でJOCからの報奨金は非課税となり、2010年からはJOCの加盟団体や所属企業からの報奨金も非課税の対象となった」(スポーツジャーナリスト)

 では、メダルラッシュとなった日本選手はそれぞれどれだけの報奨金を手にしたのか。

 まずフィギュアスケートのペアの「金」と団体の「銀」を獲得した「りくりゅう」は、JOCとJSFから各700万円(金・500万円+銀・200万円)に、所属企業からの2000万円が加わり合計3400万円に。2人で6800万円を非課税で手にすることになる。

「銅」を3個獲得したスピードスケートの高木美帆は、JOCとJSFから各300万円(100万円×3)の合計600万円に、所属するTOKIOインカラミから額が非公表である報奨金が出る。

次のページ:差が出る理由は「メダルの色」だけじゃない
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