外国人スタッフの育成はコンビニオーナーの大きな課題だ(イメージ)
日本人の応募が集まらず、外国人留学生を採用したコンビニで、商品の持ち出しが発覚した。続いて、信頼していた日本人スタッフの不正も明らかに──。セブン-イレブン・ジャパン本部に30年間勤務し、新刊『店長、パスタに箸をつけたらお客様がキレました。コンビニで働く外国人と店主一家の23年』を上梓した村尾信一氏が、人手不足と人間不信に直面したオーナーの試行錯誤と、それが新たな成長につなっがったエピソードを紹介する。
※本記事の人物名は仮名で、書籍では著者の経験と取材をもとに、出来事や会話に一部改変を加えている。(文/村尾信一)【コンビニオーナーの奮闘と挑戦・全3回の第3回】
目次
日本人の応募を待っていては、店が回らない
共同通信が2024年5月に報じた調査では、コンビニ大手3社で働く外国人アルバイトは8万人を超えました。店舗によって比率は異なり、スタッフの8割が外国人だというオーナーの事例もあります。
外国人スタッフが増えた背景を考えるとき、見落とせないのは、日本人の働き手が集まらなくなったという現場の事情です。
私が著書で描いた東京・西麻布のオーナー、坂本哲郎さんも、その壁にぶつかりました。50歳で長崎の百貨店を辞め、妻の良子さんと開業しましたが、求人を出しても反応が乏しい。学生は授業や就職活動で勤務を減らし、フリーターは条件のよい店へ移っていきます。
ハローワークへ行き、大学にも求人票を貼ってもらう。そこで出会った学生には、コンビニの仕事は「忙しいわりに、大して残らない」と言われました。接客や発注を通じて学べることはあっても、その魅力が応募する側へ伝わっていませんでした。
ようやく面接に来た中国人留学生は、日本語で客とやり取りするには、まだ不安がありました。坂本さんは採用を見送ります。教えれば育つかもしれない。しかし、教える人も時間も足りない。人手不足が、人を育てる余裕まで奪っていたのです。
そんな夫に、妻の良子さんは言いました。
「でも、日本人だけで回すのは、もう無理なんじゃないの?」
すでに店で働く外国人スタッフは、日本語も接客も少しずつ覚えている。最初から外国人だからと線を引くのは違う。その言葉を受け、坂本さんは採用の方法を変えます。
