突然の本社移転で一変した会社員生活　都心の創業地からベイエリアに、海外に本社機能移転で自社ビル売却、周辺環境激変で飲み会も消滅…通勤時間だけに留まらぬ苦労

　転勤の有無を志望理由の上位にあげる学生が増えているようだが、当然会社には会社の都合がある。転勤ではなくとも、その後の業績事情や事業改編などによって勤務地自体が変わることはあり得るのだ。

　本社が移転したり、部門の統廃合、はたまた、他社に買収されたりなど、そうしたケースは珍しくはない。入社する際に「転勤はない」という前提で入ったものの、想定外の勤務地変更で通勤時間が激増した人たちの嘆き節を集めた。【前後編の後編。前編から読む】

コロナ禍で本社が創業地からまさかの移転

　都内の老舗企業に勤めるYさん（50代／男性）は、つい先日、オフィスが移転。大半の社員にとって移転は寝耳に水だったという。

「うちはあるジャンルのトップメーカーで、本社は都心のターミナル駅まで歩いて数分という絶好の立地。しかもその場所は創業以来の地で、社員はだれ一人、オフィスが移ることなど考えていませんでした。私はそのターミナル駅が始発の私鉄沿線に家を買い、乗換なしの快適な通勤生活を送っていました。

　しかしコロナ禍で状況は一変します。リモートワークの普及でオフィス縮小が検討されるようになり、オフィスの賃貸料の上昇ペースの早さもあいまって、本社移転が決定。これまでは乗換なしで通えたのに、新オフィスは乗り換えが2回、通勤時間も1時間半に伸びました。オフィスが都心のど真ん中からベイエリアに移り、大半の社員は通勤時間が延びてブーブー文句を言っている状態です」