10年後に不動産価格が上がる駅・下がる駅1000
都心部の不動産価格が急騰しているが、「バブル」とも囁かれ、この先も右肩上がりが続くとは限らない。むしろ同じエリアや沿線でも駅ごとに不動産価値の明暗がはっきり分かれる可能性がある。AI分析で導き出された2035年の予測人口から「発展する駅」「衰退する駅」をランキング化した大反響企画を大幅に拡充してレポートする。【完全版】
目次
全国の駅ごとの将来人口を予測
不動産価格が歴史的な水準で推移しており、売買の目安となる「基準地価」は住宅地や商業地など全用途で4年連続上昇。2025年、3大都市圏では前年比プラス4.3％を記録した。物価高や人手不足の影響で建築費は上がり続け、東京圏を中心に海外マネーが流入して地価を押し上げているとの指摘もある。マイホームを求める層への影響は甚大だ。
ただ、このバブルとも言える状況がいつまでも続くとは考えにくい。今後の価格動向を見極めるうえで注目すべきは、エリアごとに大きく異なる「将来の人口予測」だ。人口減が予測される地域では、今後、価格が下落に転じる可能性がある。
マイホームの購入予定者にとっても、現在の住まいを売却する選択肢を検討する人にとっても、将来人口の見極めは重要だ。その指標となる人口予測を「駅」ごとに可視化したのが、不動産コンサルタント会社リーウェイズである。
5億件の物件データをもとに不動産価格のAI分析を行なう同社は、国土交通省のシンクタンク（国土技術政策総合研究所）が2024年に公表した『将来人口・世帯予測ツール』をもとに全国の駅ごとの将来人口を予測した。
本誌『週刊ポスト』は2025年6月20日号の特集で、同社協力のもと「2035年の予測人口」を2025年と比較し、駅別に増減を算出。都市別のベストとワーストの20～50位を掲載したが、今回は対象を拡大し、合計1000駅についてランキングを作成・公開する。
