中東情勢が緊迫するなか、難しい舵取りを迫られるFRB（米連邦準備制度理事会）のジェローム・パウエル議長（写真：EPA＝時事）
中東情勢の緊迫が続くなか、金融市場では物価上昇と景気後退が同時進行する「スタグフレーション」への懸念が浮上している。その背景になにがあるのか。個人投資家・投資系YouTuberの森口亮さんによる、シリーズ「まるわかり市況分析」、森口さんが解説する。
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2026年3月、世界の金融市場は再び「スタグフレーション」という不穏な言葉に支配されつつあります。インフレ再燃か、それとも深刻な不況か。足元の原油高騰と米雇用統計の悪化は、「スタグフレーション」という出口のない迷路に入り込んだことを示唆しています。決断を迫られるFRB（米連邦準備制度理事会）の苦悩を読み解きます。
イラン情勢の緊迫化と原油価格100ドル突破の衝撃
中東情勢の緊迫化は、世界のエネルギー市場に深刻な影響を与えています。
2026年2月末から始まった米国・イスラエルによるイランへの軍事攻撃は、原油供給への懸念を一気に高めました。その結果、国際的な原油価格の指標であるWTI原油先物価格は急騰し、一時119ドル台という3年9カ月ぶりの高値を記録しました。攻撃直前の2月27日には67ドル近辺で推移していたことを考えると、短期間で2倍近くに上昇したことになります。
この原油価格の急騰は、インフレ率を押し上げる強い圧力となります。エネルギーコストの増加は、企業活動のあらゆる側面に影響を及ぼし、最終的には消費財価格に転嫁されるため、原油の高止まりが続けば、物価上昇は避けられないでしょう。
特に日本経済においては、円安の進行も相まって、輸入物価の高騰が国民生活を直撃する懸念が高まっています 。収まる兆しが見えない原油高が、世界経済の重石として立ちはだかっている状況です。
