個人投資家のおけいどん氏（イラスト：西田ヒロコ）、半導体商社・トナリズムを経営する新川裕也氏（右・写真）が解説
半導体・AIブームが牽引した2026年の株式市場。一方、米国と中国による半導体を巡る覇権争いは激しさを増しており、「この先も半導体株に投資して大丈夫なのか」と不安に思う投資家も少なくないだろう。
世界の高配当株・増配株、半導体株・AI株に長期投資して資産2.7億円を築いた個人投資家のおけいどん（桶井道）氏は「米中の半導体戦争を過度に恐れる必要はない」と指摘する。
むしろ、「米中の熾烈な競争は技術革新を促し、米国、日本、台湾などでは半導体の設備投資や生産能力の増強が加速、業界全体の成長を押し上げる可能性がある」という。
「半導体・AIは世界の最先端分野であり、かつ各国にとって最重要分野です。半導体・AIは国家の安全保障に直結し、国家の競争力をも左右するものとなりました。世界中の企業が競争する半導体・AI、この“メガ潮流”は止まらないでしょう。そこを投資ターゲットにすることは王道だと考えます。一時的なテーマ、すぐに途切れるブームではありません」（おけいどん氏）
各国の半導体・AI関連企業はいまどのような戦略を展開しているのか。米中対立の深刻化がもたらす影響とは――。
個人投資家のおけいどん氏、半導体商社・トナリズムを経営する新川裕也氏の共著で話題の新刊『3倍・5倍・10倍の神株が続出！ 半導体株＆AI株 投資大全』（すばる舎）より、一部抜粋・再構成して紹介する。
投資家心理を揺さぶる米中“半導体戦争”
米中の半導体ビジネスについては、米中間のいわゆる「半導体戦争」の話題も連日ニュースで取り沙汰され、投資家心理を揺さぶっています。しかし、結論からいえば、この対立を過度に恐れる必要はありません。
半導体は国家戦略上も極めて重要な物資であり、米国と中国という超大国が、その覇権を巡ってしのぎを削るのは当然ともいえる状況です。むしろ、両国が熾烈に競争すること自体は、いまだこの分野で健全な市場原理が働いている証拠でもあり、この競争がイノベーションを加速させ、産業を活性化させている面もあります。
どんな技術であれ、需要が大きく将来有望であるならば、新規参入や追随によって、より低コストで効率のよい代替技術が生まれてくる宿命にあります。半導体も例外ではなく、米中のせめぎ合いは世界規模で技術革新を促す原動力となっているのです。
