住まい・不動産

老後にマイホームが大暴落! その時絶対してはいけないこと

 また、老人ホームの入居一時金や月額利用料は立地などによって大きな差がある。都心のホームに入居するには資金が足りない場合、思いきって費用が安い地方のホームに2人で入居する方法もある。いざとなれば、自宅に住み続けることも考えてはどうか。

「介護付きホームでも、ヘルパーなどの実際のサービスを受けるためには要介護認定が必要です。しかし、認定があれば、自宅でもヘルパー派遣など同じ介護サービスを受けることができる」(同前)

 ギリギリまで家賃がかからない自宅に住むのであれば、マンション価格の暴落を過度に恐れる必要はなくなってくる。

※週刊ポスト2018年5月18日号

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