【3】設備投資が盛んなのに銅価格が上がらない
電気の伝導性が高い銅は、自動車や電化製品から半導体など、あらゆる工業品での用途がある。そのため「設備投資が盛んかどうかのリトマス試験紙になる」（前出・真壁教授）という。
ところが銅の取引価格は今年に入って下落傾向が激しい（1月は7000ドル→5月は6800ドル。1トンあたり）。「工業株」をベースとするニューヨークダウが5月22日に史上最高値を更新したのとは対照的だ。
「リーマンショックの数か月前も銅価格が低調になり、設備投資の冷え込みを暗示していた。当時は銅の値動きに注目する人は少なかったが、10年前の教訓から、現在の低調を不安視している投資家は少なくない」（証券会社トレーダー）
そうした「不気味なサイン」は、景気が近い将来“踊り場”を迎えることを暗示しているのだろうか。前出・真壁教授はこう分析する。
「2007年に米国ではサブプライムローン問題（＊注）が火を噴き、経済全体の“隠れ債務”が表面化し、翌年のリーマンショックに繋がった。実は昨年末時点で米国の家計債務総残高は13兆ドルに膨れ上がっており、10年前と同じ水準に達している。
【＊注／低所得者層向けの高金利の住宅ローン。同ローンを担保にした証券が数多く販売されたことで積み上がった信用不安リスクが、景気暴落の原因となった】
世界の景気は約10年周期で危機を迎えてきた。1987年のブラックマンデー、1997年のアジア通貨危機、そして2008年のリーマンショック。それから10年が過ぎた今、市場に“いつ暴落してもおかしくない”という空気が広がっているのはある意味“セオリー通り”といえるでしょう」
その「悪夢のセオリー」だけが当たることがあってほしいとは思わない。だが、「株価は元の古巣に帰る」という相場格言を思い出す時期に来ているのかもしれない。
※週刊ポスト2018年6月8日号
