三菱vs三井の東京駅周辺再開発バトル
戦前の財閥時代から続く三菱グループと三井グループの競争が、今活性化している──。1870年、土佐藩が開いた九十九商会の監督に任命された岩崎彌太郎は、その翌年に廃藩置県を受けて同商会を自らの個人事業とした。土佐藩が所有する3隻の船を買い受けた彌太郎は、海運と商事を中心とした事業を展開して、1873年に九十九商会を三菱商会と改称した気鋭選──これが、「三菱グループ」の起源である。
2020年、三菱は創業150年を迎える。記念事業として三菱グループの主要27企業は計100億円を出資して、子供や若者の教育を助成する「三菱みらい育成財団」を設立し、その他にも美術館での記念展覧会や東京・丸の内での記念式典などを予定する。
その三菱と鎬を削り合ってきたのが、双璧をなす「三井」である。1673年、三井高利が越後屋三井呉服店を創業したことをルーツとする三井は、三菱をはるかに上回る300年以上の歴史を持つ。戦前は歴史と伝統のある三井が三菱をリードしていたが、戦後の財閥解体の後、時代の風を先につかんだ三菱が三井を逆転して、頂点に君臨し続けた。
だが三菱が記念すべき創業150周年を迎えるこの時期、三井が反転攻勢に出た。両雄が激突する「主戦場」のひとつが、首都東京の玄関口である東京駅周辺だ。
そもそもこの地域は、戦後の焼け野原から三菱が一大発展を遂げる際の足掛かりとしたエリアだった。埼玉学園大学経営学部教授の相澤幸悦氏が指摘する。
「戦前は三菱より三井のほうが国家とのつながりが強く、政府と連携してビジネスを行なっていましたが、戦後にGHQ（連合国総司令部）が財閥を解体すると、国家を頼れなくなった三井の力が弱まりました。朝鮮戦争を経て財閥が復活する際、東京駅周辺の土地に象徴される資産を潤沢に持っていた三菱は、抜群の安定感を持つ企業として成長できました。戦後の再スタート時から、三菱は三井より有利であり、このエリアはその象徴だったんです」
