いち早く株主優待の情報を得るには
株主優待制度の導入や拡充などを発表する企業は5月14日、15日も多く、株主優待好きの個人投資家（40代女性）は「5月は権利確定する優待銘柄が約40銘柄と少なく、物色するほどでもないので、つまらないなと思っていましたが、連日の株主優待の新設や拡充の発表で楽しくなっています」と話す。
通販DX・マーケティングDXなどを手がけるピアラ（東証スタンダード・7044）も15日の大引け後、1000株以上を保有する株主に基準日（6月末、12月末）ごとに1万8000円分（年間合計3万6000円分）のデジタルギフトを贈呈する株主優待を新設すると発表。仮に15日終値390円の株価で計算すると、39万円の投資で毎年3万6000円分のデジタルギフトをもらえる計算になり、前出の優待好き投資家は「優待利回りが9％超はすごい。デジタルギフトの交換先もAmazonギフトカード、dポイント、QUOカードPay、すかいらーく優待券など幅広くて使い勝手がよさそう。でも、一時的な大盤振る舞いで、優待がずっと続くのか心配」と語る。
一方、株主優待の廃止、優待内容を減らす“改悪”を発表する企業もあり、発表の翌日に株価が下落する銘柄も。いち早く株主優待制度の導入、変更、廃止の情報を得るにはどうしたらいいのか。
「そうした情報は、決算日の東証の取引終了時間の15時30分に発表されることが多く、その時間に適時開示情報閲覧サービスでチェックすると効率がいいと思います。企業が発表したダイレクトな情報なので正確な詳細も分かります。このサイトでは日付、株主優待などキーワードでも検索できますので、自分が知らない会社の優待情報に出会うことも多いですよ」（前出の優待好き投資家）
今ならどんな株主優待が狙い目なのだろうか。別記事《物価高でもちょっと贅沢生活を実現》優待弁護士・澤井康生氏が厳選した「家族が喜ぶワンランク上の株主優待銘柄」5選》では、保有する約250銘柄のほぼすべてが優待銘柄という“優待投資の達人”としても知られる弁護士・澤井康生氏が厳選した銘柄を紹介している。
取材・文／上田千春
