【徹底調査】中国発・激安ネット通販「SHEIN」「Temu」の危ない商品383件リスト　世界各国で基準値超えの有害物質検出相次ぐ

　中国発のネット通販が、破格の安さにより日本で利用者を急増させている。その代表格とされる「SHEIN（シーイン）」と「Temu（テム）」。だが、安さの裏で商品から基準値超えの有害物質が検出される事例が世界各国で相次いでいる。急成長の陰で何が起きているのか――本誌・週刊ポストが徹底調査した。【全文】

SHEINでは1日3000点以上の新商品が激安価格で投入

　越境EC（電子商取引）と呼ばれる「SHEIN」や「Temu」は、日本市場で急速に存在感を高めている。データ分析を手掛ける企業「ヴァリューズ」によると、2025年9月の国内の月間利用者数はTemuが1830万人、SHEINが745万人。合わせて2500万人超の人々が利用していることになる。

　中国のネット通販はどのように成長してきたのか。経済ジャーナリストの浦上早苗氏が言う。

「SHEINの前身は2008年に南京で創業した会社で、当初は数千～1万円程度のウェディングドレスが主力でしたが、徐々に商品カテゴリーを増やし女性向けアパレルにシフト。コロナ禍でネットショッピング需要が急増したことで一気に知られ、一時は米国でのショッピングアプリのダウンロード数がアマゾンを抜いて話題になったほど。利用者は女性が70％以上を占めています」

　SHEINでは1日3000点以上の新商品が激安価格で投入される。なぜ、大量の新製品を安く、速く送り出せるのか。

　製造現地を視察した東京大学社会科学研究所の丸川知雄・教授が言う。

「従来のファストファッションが大規模工場で大量に作られるのに対し、SHEINは100着前後の小ロットをテスト販売し、売れた商品だけを増産するビジネスモデルを採用しています。デザインから製造、梱包までをそれぞれ10～数十人規模の小さな会社で分業して担い、7日というサイクルで新製品が配送できると言われます」

　その拠点が、丸川氏が視察した中国・広州市にある「SHEIN村」だ。小規模アパレル企業が集約しており、デザイン、縫製、裁断など専門の小工場に分かれてサプライチェーンを構築している。

「働いているのは40代以上の中高年女性が中心で、求人ビラによると給料は月5000元（約12万円）程度。工場のあちこちに端切れが散乱して綿ごみも目立つなど、労働環境も衛生状態も決して良いとは思えませんでした」