次に「保険」です。これは結婚や出産、マイホーム購入といったライフステージとともに変化する必要最低限の保障額を見極めます。子どもが成長すれば養育費の分は減らせますし、必要保障額を生涯一定にする必要はありません。
いわば一定の「四角」から老後に向けて徐々に必要保障額を減らす「三角」になるようなイメージに見直せば、保険料をこれまでの半分以下に抑えることも可能です。「自動車」も鍵を握ります。より燃費のいいものに買い換えるなどダウンサイジングはもちろん、使用頻度によっては思い切って手放すことも視野に入れる必要があるでしょう。
意外に家計を圧迫しているのが「通信費」です。スマートフォンの普及で大手携帯電話会社の料金プランはほぼ横並びとなっていますが、たとえば通話はガラケー（従来型の携帯電話）にして、データのやりとりは「格安SIM（電話番号や契約情報を書き込んだICカード）」のスマホという具合に2台持ちにするなど、工夫次第で節約が可能です。
そして、なかなか手をつけにくい「教育費」ですが、これももはや“聖域”ではありません。子どもをムダな塾に通わせたり、中学から大学まですべて私立に行かせたりすることが本当に必要か。子どもの将来を考えて、どういう経路が最適なのかを考え直したいところです。
※マネーポスト2016年夏号
