改めて組織委に尋ねても、「（中止という）仮定の状況における対応については回答を控える」（戦略広報課）とするのみ。
状況は不透明だが、スポーツ紙の五輪担当グループのデスクはこう話す。
「払い戻しがないとなったら、メディアが“おかしい！”とキャンペーンを打つんじゃないか。社によっては記者たちに応募させて、取材したい競技の当選チケットを会社が買い取っていた。スタンド観戦でも書ける記事はありますから。買取額が数千万円にのぼる社もあるといい、払い戻しがないと大変なことになる」
日本中を巻き込んだ大騒動となるかもしれない。
※週刊ポスト2020年7月31日・8月7日号
