FOMC後の米株市場ではハイテク・グロース（成長）株が急騰したかと思えば急落するなど極端な動きを見せている。これについては、「FOMC直後の上昇は売り方の買い戻しに過ぎなかった」、「FOMCを境にハイテク・グロースから景気敏感・バリューへのシフトが始まった」などの指摘が聞かれている。
しかし、週末のトリプルウィッチング、すなわち株式先物取引、株価指数オプション取引、個別株オプション取引の3つの取引期限満了日が重なる米国版メジャーSQを意識した特殊な需給要因が影響していた可能性も考えられる。先週発表された米国の経済指標では、11月小売売上高から12月フィラデルフィア連銀景気指数、製造業購買担当者景気指数（PMI）までが軒並み市場予想を下回った。また、米10年物国債利回りが1.4％台という低水準での動きを続けていることも踏まえると、景気停滞懸念がくすぶっているとも捉えられ、「ハイテク・グロース売り、景気敏感・バリュー買い」一辺倒の動きが続くとも考えにくい。当面は、セクター間で神経質な動きが続きそうだ。
他方、注目材料としては、20日にメモリを主力とする米半導体マイクロン・テクノロジーの決算がある。DRAM価格上昇のピークアウトなど、メモリ半導体企業については業績鈍化がやや警戒されている。FOMC直後のハイテク株のボラティリティーが高まっていることもあり、決算を受けた関連株の反応が東京市場に与える影響も大きくなりそうなため注意したい。
一方、経済指標では、23日に米国で発表される11月の耐久財受注、個人支出・個人所得、新築住宅販売に注目。耐久財受注が良好な結果となれば供給網混乱の解消が進展していることが示唆され、景気敏感株の支援材料となろう。個人支出については、先んじて発表済みの米小売売上高が予想を下回ったこともあり、冴えない結果となると米経済の先行き不透明感が意識されそうだ。また、住宅建設会社のレナーが先日発表した決算では、建築木材や人件費のコストの上昇、材料不足などが報告されていたため、新築住宅販売の結果も注目されよう。なお、国内では、週末にニトリHD<9843>の決算が予定されている。
なお、今週は20日に米マイクロン/米ナイキの決算、21日にツルハHD<3391>/アークランドサカモト<9842>の決算、米ゼネラル・ミルズの決算、22日に日銀金融政策決定会合議事要旨（10月開催分）、米7-9月期GDP確報値、米11月中古住宅販売、23日に米11月耐久財受注、米11月個人支出・個人所得、米11月新築住宅販売、24日に11月全国消費者物価指数、11月住宅着工統計、ニトリHD/高島屋<8233>/三益半導体工業<8155>の決算、などが予定されている。
