定年後は時間に余裕があるため、旅行もゴールデンウイークや夏休みなど混雑する繁忙期を避ければ安くすむ。ファイナンシャルプランナーの風呂内亜矢さんが言う。
「ふるさと納税は公的年金の収入金額別に、寄付限度額があります。例えば、65才未満で公的年金収入が100万円以下、65才以上で150万円以下のケースでは、2000円を超えた寄付額のすべてが自己負担になるので、かえって損してしまう場合もある。所得が少なくなった定年後は、恩恵を受けにくい場合があります」
定年後、大切な老後資金を減らさないために、落とし穴にはくれぐれもご注意を。
※女性セブン2022年12月8日号
