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次世代フードとして注目の昆虫食 国内法整備進まず「どんな昆虫でも食品にできてしまう」現状

昆虫食への注目が集まる中、法整備が追い付かない現状も(時事通信フォト)

昆虫食への注目が集まる中、法整備が追い付かない現状も(時事通信フォト)

 私たちが暮らしていくうえで、「食」は欠かせないもの。だからこそ、食の安全性には注意を払っておきたい。

 最近、食糧危機を救うための「次世代フード」として昆虫食が脚光を浴びている。2020年には無印良品がいち早く「コオロギせんべい」を発売。その後もコオロギをメインに、学校給食や機内食などさまざまな分野で昆虫食が広がっている。最近ではバレンタイン用のチョコレートにもコオロギが使われている。

 だが、特定非営利活動法人日本消費者連盟事務局長の纐纈美千世さんはこう警鐘を鳴らす。

「イナゴやハチの子などは一部地域で食べられていますが、コオロギの食経験はないはずです。イナゴやハチの子にしても、日常的に食する物ではありません。

 例えばコオロギパウダーをお菓子などに使用すると、毎日たくさん食べることになりますが本当に大丈夫なのか。甲殻類と類似した成分が含まれているので、“エビやカニにアレルギーがある人は注意してください”という表示も企業任せで、法整備が進んでいません。EUでは食経験がほとんどない昆虫などは安全性評価を経て許可されますが、日本にはそういった仕組みがなく、基本的にどんな昆虫でも食品にできてしまうのが現状です」(纐纈さん)

 牛や豚、鶏などの家畜の飼育とは違い、室内で飼育されるため環境に優しいというが、「安全とは言い切れない」とフランス在住のジャーナリスト・羽生のり子さんは話す。

「もし飼育工場が嵐や火事、停電などの不測の事態に襲われて昆虫が大量に外に出たら、生態系が破壊されたり、農作物に被害が出たりする可能性もある。また、長期で食べ続けた場合に危険はないのかといったデータもない。私たちは人体実験を受けているのも同じです」

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