再雇用を実り多いものにするには、「定年前から実務面の知識をアップデートしておくことが重要」だという。
「人手不足のなか、企業側は再雇用の社員にも生産性の向上を求めます。たとえば50代で経理部長になった人も、60歳以降は経理部門の“一兵卒”として働くことになる。部下の仕事の決裁をしながらも、いつでも現場に戻れるように仕事の進め方や制度面の知識の更新が求められます」
年金受給が始まる65歳以降は、会社勤めにこだわる必要はないという。
「年金に加えて月10万円程度のアルバイトをすれば、家計支出は十分に賄えるでしょう」
※週刊ポスト2024年1月1・5日号
