積立投資にETFを活用する場合の注意点とは？（写真：イメージマート）
積立投資を考える場合、投資信託に加えてETF（上場投資信託）という選択肢がある。NISA（少額投資非課税制度）では成長投資枠で多くのETFに投資することが可能だ。投資信託との違いや活用方法はどのようなものか。『世界一楽しい！会社四季報の読み方』などの著書がある個人投資家で株式投資講師・藤川里絵さんが解説するシリーズ「さあ、投資を始めよう！」。第77回は、「ETFの積立投資」について。
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NISAで積立投資をする際は、毎月決まった日に決まった金額で買い付ける自動積立が可能な投資信託を選択する人が多数派でしょう。ところが、最近は、ETFでも積立可能な証券会社が登場し、ETFでの積立投資を選択する人も増えているようです。
ETFと投資信託の違いは？
ETFとは「Exchange Traded Fund」の頭文字を合わせた言葉で、日本語では「上場投資信託」と呼びます。つまり投資信託だけど、個別株と同じように売買できる金融商品です。通常の投資信託は、「いくらで買います！」と言った指値注文ができなかったり、リアルタイムでの売買はできないですが、ETFだとそれが可能です。そのため、通常は投資信託で積立投資をしているけれど、相場が荒れて株価が大きく下落したときに、ETFでスポット買いをするといった使い分け戦略を取る投資家もいます。
ETFの信託報酬は、投資信託よりも安いことが多いため、同じ指数に連動するものであれば、ETFで買ったほうがお得となります。NISAで長期保有が前提なら、なおさら信託報酬の安さは重要。冒頭でも述べましたが、かつてはETFの自動積立ができなかったため、長期の分散積立投資には不便でしたが、自動積立の設定ができる証券会社が登場してきたことで、一気に存在感を増してきました。
ETF自動積立の注意点
ETFの分配金は、自動で再投資するしくみがありません。再投資したい場合は、手動で買い付けを行う必要があります。複利効果で資産を雪だるま式に増やしたい場合、分配金の再投資は必須なので、手動での再投資がめんどくさく感じる人は、投資信託のほうが向いていると言えます。ただ、証券会社によっては、分配金で買える口数のETFを自動的に買い付けてくれるサービスを提供しているところもありますので、確認してみてください。
ETFの分配金には、再投資したとしても税金がかかります。また、たとえNISA口座内であっても米国のETFに投資した場合、配当金に対し10％の外国税がかかります。完全に非課税になるわけではないことは注意しましょう。
