そして、意外に家計を圧迫しているのが「通信費」です。
総務統計局がまとめている家計調査でも「交通・通信費」は携帯電話の普及が進み、手取りに対する負担率は20年前の約8％から11％台まで増えています。
無駄なオプション契約を外したり、格安スマホ（MVNOと呼ばれる事業者が格安料金で提供する通信サービス）に乗り換えたり、あらゆる手段を検討してみてください。
子どもの教育費も、もはや“聖域”ではありません。子どもの将来を真剣に考え、本当に塾は必要なのか、中学から大学まですべて私立に行かせる必要はあるのか、などと考え直してみるのも手です。
【PROFILE】ふじかわ・ふとし／1968年生まれ。生活デザイン株式会社代表取締役。「家計の見直し相談センター」（http://370415.com）で個人向け相談サービスを展開する“お金のお医者さん”。『1億円貯める人のお金の習慣』ほか著書多数。
※マネーポスト2017年夏号
