頭ではわかっていても、一度上がってしまった生活レベルを下げることは容易ではない。いざというときの心構えとして、リスクと対策を予習しておきたい。
テレワークが主流になったことで残業代がなくなったという人もいるだろう。手取り月収が「2割減」以内の場合は、「変動費」を見直せばいいと丸山さんが指摘する。
「変動費とは、毎月の食費やレジャー費、日用品にかかる支出など、その時々で変動する費用です。ステイホーム中に新たに契約した動画のサブスクリプションサービスなども見直すべき。月々2割程度の収入減であれば、数千円単位の細かい変動費を見直すだけで立て直せるでしょう」（丸山さん）
収入減でこれまで続けてきた投資の解約を考えている人もいるかもしれないが、今がねばりどころ。老後の資産形成のための「つみたてNISA（少額投資非課税制度）」や「iDeCo（個人型確定拠出年金）」は、少額でもいいので継続したい。
「解約すると、積み立ててきた努力が台なしになる。毎月の投資額は減らしてもいいので、積立投資は長期的に捉えて解約しないというのが基本です。ただし、リスクを避けるために、投資先は分散させましょう」（丸山さん）
目先の現金欲しさに解約するのはぐっと耐えよう。
食費に関しては、ケチってはいけない。クーポンやポイントはフル活用したいが、割引キャンペーンには落とし穴もある。
「Go Toキャンペーンなどを利用した旅行を『せっかく安いから出かけておこう』などと気軽に捉える思考は最も危険。『とりあえず』で行動する人は満足度が低く、支出も増えます。一方で、『果物はぜいたくだから買わない』『国産肉を激安外国産に変える』なんてことはしなくていい。食費の削減は本当に貧しい気持ちになり、健康にも影響を与える可能性があります」（ゆきこさん）
暗いニュースに気分が落ち込むこともある。だが、「いま何ができるか」の判断を誤らなければ、必ず道は開けるはずだ。
※女性セブン2020年10月29日号
