とにかく、「夫婦いずれかの収入が変化するとき」が受給タイミングを考えるうえで重要だ。例えば、「定年を迎え、継続雇用に切り替わる」「パートやアルバイトを辞める」「退職する」といったタイミングが代表例だろう。
それらを想定し、そのときの夫婦それぞれの「年齢」と「年金を含まない収入月額」「収入月額の夫婦合計」を算出しよう。
次に、老後の生活資金から収入月額の夫婦合計を引いた差額を入れる。その差額が、その年齢で「もらうべき年金額」を表している。ただし、生活資金を夫婦合計が上回る場合は、年金をもらう必要はないので、ゼロとする。
すべての「収入が変化するとき」を表に入れると、いつ年金受給を開始するべきかが見えてくる。
“いつまで働けるか”が老後資金の重要要素
例えば、夫が会社員（月収50万円）で妻はパート勤務（月収10万円）、夫は妻の3才年上、住居は持ち家の夫婦の場合。
その夫婦はまず、夫が60才で継続雇用に切り替わり、月収が30万円になると想定した。そのとき57才の妻はパートで月10万円を稼ぐので、夫婦の合計収入は月40万円となる。住居は持ち家なので生活費を27万円とすると、その時点では生活資金を年金で補う必要はないことがわかる。
ところが、夫は63才で継続雇用を終えて退職する予定だ。そのときの夫の収入は0円、夫婦の合計収入は妻の10万円のみになる。すると、合計収入が生活費27万円に対してに17万円足りないので、その分を年金で補う必要が出てくる。計算すると、夫が63才で繰り上げ受給する場合の受給額は約20万円だと判明。よって夫婦は「63才で夫が年金を繰り上げ、生活費の足しにする」ことに決めた。
