大前研一　「ビジネス新大陸」の歩き方

AI社会で生き残れる仕事は「学校教育の外側」にある　キーワードは「構想力」

　2024年春卒業予定の学生たちの就職活動が続いている。人手不足の傾向がある業界では、学生優位の売り手市場となっているが、巨大IT企業で広がっている大リストラに象徴されるように、自動化・機械化が進む業種で…

2023.03.17 07:00

マネーポストWEB

世界的データ解析企業「パランティア」の台頭　AIの論理的な判断が世界をどう変えるか

　米オープンAIによる「ChatGPT（チャットGPT）」が注目を集め、さっそくサービスに取り入れようとする日本企業も現れている。しかし、経営コンサルタントの大前研一氏は、チャットGPTは発展途上で「入力する情報が…

2023.03.15 07:00

週刊ポスト

弁護士、会計士、教師、医師…「第4の波」でAIに取って代わられる仕事とは

　最新の対話型AI（人工知能）を使った「ChatGPT」も登場するなど、AI技術の進歩によって今ある多くの仕事を奪うのではないかと指摘されている。「第1の波」農業革命、「第2の波」産業革命、「第3の波」情報革命に…

2023.03.12 07:00

マネーポストWEB

世界はAI・スマホ社会の「第4の波」へ　一方で「日本は第3の波で足踏み中」と大前研一氏指摘

　現在のAI（人工知能）革命は、かつて未来学者のアルビン・トフラーが提唱した農業革命＝「第1の波」、産業革命＝「第2の波」、情報革命＝「第3の波」に続く「第4の波」である──これが、世界的経営コンサルタント…

2023.03.09 07:00

マネーポストWEB

農業革命、産業革命、情報革命の次は？　大前研一氏が考える「21世紀の新しい経済学」を読み解く鍵

　AI（人工知能）型チャットボット「ChatGPT」の利用者が世界中で急増している。パソコンやスマホを介して、自然言語の質問に即座に「回答」してくれて、論文や記事の執筆、翻訳や要約、さらに複雑な計算やプログラ…

2023.03.04 07:00

マネーポストWEB

「ChatGPT」登場で“大リストラ時代”は10年前倒しか　米IT企業はすでに大量解雇の動き

　2022年12月に米企業・オープンAIが公開した「ChatGPT（チャットGPT）」が、世界中で大きな話題になっている。経営コンサルタントの大前研一氏はチャットGPTの登場によって、「サイバー社会の大量解雇が10年早まっ…

2023.03.03 07:00

週刊ポスト

大前研一氏「インボイス制度は税務会計デジタル化の千載一遇のチャンス」 鉛筆なめなめ帳簿から卒業を

　10月から「インボイス制度」がスタートする。インボイス（適格請求書）とは、売り手が買い手に対して正確な適用税率や消費税額などを伝えるもので、売り手の登録事業者は、買い手の取引相手から求められたらイン…

2023.02.23 07:00

週刊ポスト

“迷走”続ける習近平・国家主席に残された「2つの選択肢」　実現できなければ退陣しかない

　昨年10月の中国共産党大会で異例の3選を果たした中国の習近平・国家主席。しかし、「ゼロコロナ政策」では国民からの不満を買い、中国経済の成長も失速させてしまった。現状を立て直すため習氏に残された選択肢と…

2023.02.17 07:00

週刊ポスト

本当に都民ファーストなのか？　小池知事の「太陽光パネル設置義務化」に山積する問題

　東京都の小池百合子・知事は昨年末、2025年度から新築住宅に太陽光パネルの設置を義務化する条例を全国で初めて制定した。だが、この政策には多くの問題があると指摘するのは、経営コンサルタントの大前研一氏だ…

2023.02.03 07:00

週刊ポスト

岸田政権批判を続けてきた大前研一氏も評価する「安保関連3文書改定」の歴史的意義

　日本の安全保障政策は大きな転換点を迎えている。昨年末には「安保関連3文書」を閣議決定し、防衛力強化の施策は従来以上のスピード感で進んでいくとみられる。「敵基地への攻撃手段を保持しない」という従来の政…

2023.01.30 15:00

週刊ポスト

大前研一氏が考える原発再稼働への条件「福島原発事故の総括」「運営電力会社の一元化」

　電力受給は依然逼迫しており、電力不足改善のため、政府は年内の「原子力発電所の再稼働」を目指している。2011年のような大惨事を引き起こさず、原発再稼働を進めるにはどういった点に目を向けるべきか。経営コ…

2023.01.21 07:00

週刊ポスト

大前研一氏が提唱する選挙制度改革「小選挙区撤廃」「衆議院は100人」「参議院は廃止」

　2022年、岸田文雄首相は国政選挙がない「黄金の3年間」を獲得したものの、政権支持率は下落の一途をたどった。経営コンサルタントの大前研一氏は「2023年中に岸田首相の退陣も考えらえる」と言う。そうしたなかで…

2023.01.09 16:00

週刊ポスト

岸田首相の「新しい資本主義」で弱体化した日本経済　日銀総裁交代でも大勢は変わらない

　2023年、日本を取り巻く環境はどうなるのか。蒋介石の曾孫が台北市長に当選した台湾情勢の変化、連邦議会が“ねじれ状態”となったアメリカ共和党と民主党の争い、そして日銀総裁交代に伴う金融政策の行方──。経営…

2022.12.25 07:00

週刊ポスト

習近平氏の2つの失策　ゼロコロナ政策はすでに破綻、不動産バブル崩壊も不可避か

　世界的に新型コロナウイルスの感染対策が緩和されていく中、中国は「ゼロコロナ政策」で厳しい規制を敷いてきた。しかし、その方針に中国国民の不満は爆発。さらに足下では不動産バブル崩壊の危機も囁かれている…

2022.12.23 07:00

週刊ポスト

「Jアラートは無意味」　大前研一氏が指摘する「専守防衛」にこだわる国防の問題点

　ウクライナ戦争でウクライナ側は、多大な犠牲者を出しながら「専守防衛」を続けている。この状態は果たして正解なのだろうか──。そして、いま日本では防衛力強化に向けて、さまざまな議論が展開されている。日本…

2022.12.19 07:00

週刊ポスト

円安の助長、ゾンビ企業の延命…　日銀の「異次元金融緩和」が残した負の遺産

　デフレ脱却のため、2013年から日本銀行は“異次元金融緩和”を実施してきた。しかし今年に入ると、ロシアのウクライナ侵攻などからエネルギー価格が高騰。日本は歴史的な円安・物価高に襲われている。それでも黒田…

2022.12.03 07:00

週刊ポスト

英スナク新首相就任でもインフレ継続の苦境　2023年には「イギリス崩壊」の危機も

　イギリス経済が崖っぷちに立っている。同国の中央銀行・イングランド銀行は統計開始以降最長のリセッション（景気後退）に直面していると指摘。さらに、“経済は非常に困難な2年間”に見舞われる可能性があると警告…

2022.11.26 07:00

週刊ポスト

ガソリン、電気代、旅行支援…　岸田政権のバラマキ政策が“さもしい日本人”を増やす

　岸田政権は足下の物価高や景気回復支援のため、ガソリン・電気・ガス料金の補助金支給など、新たな総合経済対策を打ち出しているが、経営コンサルタントの大前研一氏は「岸田政権の安易な補助金のバラ撒き」に警…

2022.11.11 07:00

週刊ポスト

“ソロ社会”化が進む日本の行く末はどうなる？「おひとりさまビジネス」も限界

　政府はこれまでに少子化対策として様々な支援策を打ち出してきたが、出生率の低下に歯止めがかからない。国立社会保障・人口問題研究所が9月に公表した「第16回出生動向基本調査」によれば、結婚意思がある18～34…

2022.11.05 07:00

週刊ポスト

岸田政権が注力する「リスキリングで資格取得」の時代錯誤　本来学ぶべきスキルとは

　今年、ビジネス分野で注目されている言葉のひとつが「リスキリング」だ。社会人が、市場のニーズや成長分野のビジネスに対応できるよう新たなスキルを身につけることである。岸田政権も“人への投資”に大きな予算…

2022.10.29 07:00

週刊ポスト