マスコミ の記事一覧

故人を“紀州のドン・ファン”と呼ぶことは名誉毀損に当たるか　弁護士が解説

　SNSでの暴言や悪口が大きな騒動に発展するケースも多い昨今。特定人物への誹謗中傷が公然と行われれば、その人物から名誉毀損で訴えられたり、侮辱罪に問われたりする可能性もある。では、名誉毀損や侮辱は死亡し…

2021.08.01 16:00

週刊ポスト

新聞の定期購読を続ける人たちが重視する「ネットニュースにはない魅力」

　朝日新聞社は6月10日、朝夕刊の月極購読料を7月1日から363円値上げして4400円（税込み／以下同）、朝刊は407円の値上げで3500円にすると発表した。消費税増税を除いた価格改定は1993年12月以来、27年7か月ぶりだ…

2021.06.18 15:00

マネーポストWEB

直後に会社を辞めました…　私が経験した「月300時間残業」のリアル

　昨今「長時間残業＝悪」という風潮はすっかり定着しているが、かつて残業はそれ程問題視されていなかった時代もある。「100時間は過労死ライン」と言われるが、ネットニュース編集者の中川淳一郎氏は会社員時代、…

2021.02.13 16:00

マネーポストWEB

鬼滅、スーパーカブ、SMAP…　SNSで拡散される「新聞広告」の復権

　新聞広告の役割が昨今は変わってきているという。かつて広告業界では、新聞広告の役割は、「伝えたいことを細かく解説する」といった面が重視されていたが、今では別の役割も期待されている。いったいどういうも…

2021.01.30 16:00

マネーポストWEB

NHK受信料は適正？「職員は民放より安い給料で頑張っている」の声も

　NHKの受信料はそのままでいいのか、下げるべきか。国民的な議論は高まっている。本誌・週刊ポストの読者1000人アンケートでは「下げるべき」との意見が約8割を占める結果となった。　とはいえ、元NHK番組プロデュ…

2021.01.13 07:00

週刊ポスト

「なぜスクランブル化できないのか？」NHKに聞いてみた

　多くの国民から「高すぎる」との声も出ているNHKの受信料。「NHKは見ないから、受信料は払いたくない」という人も少なくない。なかには「NHKは『スクランブル化』を導入せよ」という声もある。　スクランブル化と…

2020.12.23 07:00

週刊ポスト

NHK会長が8K番組で民放との連携に意欲　さらなる肥大化懸念

「NHKは『Eテレ売却』で受信料を半額にできる！」（本誌・週刊ポスト12月11日号）──この記事で内閣官房参与の高橋洋一・嘉悦大学教授が提起した「Eテレ（教育テレビ）売却案」が大論争になっている。　高橋氏は、低…

2020.12.21 07:00

週刊ポスト

手嶋龍一氏がNHK報道の質の低下を危惧「民放以上に配慮を感じる」

「NHKは『Eテレ売却』で受信料を半額にできる！」（本誌・週刊ポスト12月11日号）──この記事で内閣官房参与の高橋洋一・嘉悦大学教授が提起した「Eテレ（教育テレビ）売却案」が大論争になっている。　高橋氏は、低…

2020.12.19 16:00

週刊ポスト

高収益体質のNHK　内部留保3700億円でも受信料徴収を強化

「NHKは『Eテレ売却』で受信料を半額にできる！」（本誌・週刊ポスト12月11日号）──この記事で内閣官房参与の高橋洋一・嘉悦大学教授が提起した「Eテレ（教育テレビ）売却案」が大論争になっている。　高橋氏の改革…

2020.12.18 07:00

週刊ポスト

Eテレ売却提案の高橋洋一氏　NHK会長の反論に対し「論理のすり替え」

“みなさまのNHK”に国民から厳しい視線が向けられている。巨額の受信料収入がありながら、それでもなお徴収強化に乗り出す姿勢に疑問の声が相次いでいる。だからこそ、内閣官房参与の高橋洋一氏が本誌・週刊ポストで…

2020.12.16 07:00

週刊ポスト

NHK受信料に森永卓郎氏が持論「制作費は税金で賄うべき」

　菅義偉首相のブレーンである内閣官房参与の高橋洋一・嘉悦大学教授が提起した大胆なNHK改革案が話題を呼んでいる。本誌･週刊ポスト12月11日号掲載の「NHKは『Eテレ売却』で受信料を半額にできる！」に対しては、N…

2020.12.13 07:00

マネーポストWEB

高橋洋一氏「公共放送に見合うNHK受信料はせいぜい月300円」

　NHKが受信料の徴収をさらに強化する方針だという。総務省の有識者会議（公共放送の在り方に関する検討分科会）は11月19日、テレビを持っているのに受信契約に応じない世帯に「割増金」、いわば“罰金”を課す方針を…

2020.12.07 07:00

週刊ポスト

NHK改革案　電波オークション導入なら「携帯料金が下がる」効果も期待

「NHKをぶっ壊せ！」と言っていた「N国党」は党名を変更してしまったが、NHK受信料制度への国民の不満は根強く燻っている。そうしたなか、菅義偉首相が総理就任の直後に内閣官房参与に起用した高橋洋一・嘉悦大学教…

2020.12.04 07:00

週刊ポスト

菅首相ブレーンのNHK改革案「Eテレ売却で受信料は半額にできる」

　NHKが受信料の徴収をさらに強化する方針だという。総務省の有識者会議（公共放送の在り方に関する検討分科会）は11月19日、テレビを持っているのに受信契約に応じない世帯に「割増金」、いわば“罰金”を課す方針を…

2020.12.03 07:00

週刊ポスト

NHKが受信料徴収を強化へ　未契約世帯に“罰金”課す方針も

　NHK受信料の徴収率は10年前の70％から83％にアップし、受信料収入は年間7000億円を超えて過去最高水準にある。　この9月には建設費だけで1700億円を投じる渋谷放送センターの建て替えに着手し、さいたま新産業拠…

2020.12.01 07:00

週刊ポスト

リクルートHD　「ゼクシィ」「R25」創刊に関わった凄腕社長の次の一手

　Jリーグチェアマンの村井満氏、公立中学校の校長を務め、教育改革実践家でもある藤原和博氏など有名OBが多く、「人材輩出企業」と呼ばれるリクルートホールディングスは、今年で60周年を迎えた。時代とともに業態…

2020.11.14 07:00

週刊ポスト

女性誌が続々と取り上げる「夫が死んだらもらえるお金」特集の内容

　男は妻について知らないことだらけだ。50代以上の女性たちが読んでいる女性誌の実用特集を見てみると、ひときわ目立つのは、「夫の死後」のシミュレーションだ。〈申し込み期限を過ぎたら大損しますよ！　夫が死…

2020.11.09 15:00

週刊ポスト

広告業界が「ジャンプ黄金期」の読者世代に熱視線を送るワケ

　1980年代の人気漫画『きまぐれ☆オレンジロード』作者のまつもと泉さんが10月6日に亡くなった。61歳だった。この時ツイッターのトレンドには「オレンジロード」や「まつもと泉」が入り、作品の思い出が続々と書き…

2020.10.31 16:00

マネーポストWEB

もはや高齢者専用メディア？　いま視聴者たちがテレビに求めるもの

　若者を中心に「テレビ離れ」が進行中と言われるが、その傾向に外出自粛が拍車をかけている面もあるのかもしれない。インプレス総合研究所によると、外出自粛により在宅時間が増えたことで、どのような活動が増加…

2020.07.27 16:00

マネーポストWEB

人と違うキャリアが成功のカギ　私が歩んだ「傍流キャリア」の道

　自分自身のキャリアを考えるにあたり、「このままでいいのだろうか」や「私はぬるま湯にいるのだろうか」「私は今の時代の潮流からすれば傍流の仕事ばかりしている」などと考えることはあるだろう。だが、ネット…

2020.07.25 16:00

マネーポストWEB