社会

脱毛への意識の芽生えが低年齢化　費用捻出のため夜のバイトを始める女子学生も

　ここ数年で、脱毛広告を目にする機会が一段と増えた。通勤、通学中の車内を見渡すと、何社もの脱毛広告が目に飛び込んでくる。女性向けのものだけでなく、メンズの向けのものも少なくない。とはいえ、脱毛広告が…

2022.06.11 16:00

マネーポストWEB

「テレビを見るってどういう意味？」若者世代のテレビ概念の変化

　かつて「一億総白痴化」という流行語があった。テレビばかり見ていると人間の思考力や想像力が低下し、白痴になってしまうと警鐘を鳴らした評論家・大宅壮一氏の言葉だ。この言葉が流行したのはテレビの普及期で…

2022.06.09 15:00

マネーポストWEB

太陽光パネルの「2030年問題」　大量廃棄時代に備えるリサイクルとリユースの現場

　近年、世界的に脱炭素が叫ばれるとともに、ロシア産石油の禁輸や過度な円安により電気代が高騰するなか、自然エネルギーへの関心が一気に加速している。ただ、これまで資源を外国に頼り続けてきた日本は、「自然…

2022.06.03 19:00

週刊ポスト

中国「ゼロコロナ政策」の先に待つ大失速　景気対策でも回復期待できず

　人は常に合理的な行動をとるとは限らず、時に説明のつかない行動に出るもの。そんな“ありのままの人間”が動かす経済や金融の実態を読み解くのが「行動経済学」だ。今起きている旬なニュースを切り取り、その背景…

2022.06.03 07:00

マネーポストWEB

日本は「自然エネルギー大国」になれるか　太陽光、陸上・洋上風力、巨大発電所をゆく

　脱炭素の必要性に加えて、ロシア産石油の禁輸や過度な円安による電気代高騰のなか、自然エネルギーへの関心が一気に加速している。これまで資源を外国に頼り続けてきた日本は、科学技術を駆使して「自然エネルギ…

2022.05.31 06:00

週刊ポスト

「渡航費用を今すぐ振り込んで！」筋が通っていないが巧妙にスキを突く詐欺の手口

　夫婦で苦難を乗り越えて、やっと迎えた悠々自適な老後生活。だが、最後の最後に、老後資産の扱いで取り返しのつかない大失敗をする人は少なくない。老後資金目当ての詐欺も増えているので、注意が必要だ。　立正…

2022.05.26 16:00

女性セブン

ウクライナ戦争で明白になった「経済のボーダレス化」その先に待つ未来は

　ロシアによるウクライナ侵攻は未だ決着の糸口が見えず、世界経済にも大きな影響を与えている。果たしてこのウクライナ問題はどう着地するのか、そして世界経済はどうなっていくのか。経営コンサルタントの大前研…

2022.05.25 15:00

週刊ポスト

PL学園野球部は廃部、創価大学駅伝部は躍進…新宗教「学生スポーツ」の明暗

　信者数が減少傾向にある新宗教にとって、機関紙などと並んで“宣伝活動”を担うのが系列学校の「学生スポーツ」だ。そこにもまた各校の栄枯盛衰がある──。『永遠のPL学園』の著者でノンフィクションライターの柳川…

2022.05.19 15:00

週刊ポスト

新宗教の発信力　聖教新聞の部数は朝日新聞超え、幸福の科学本はベストセラー1位

　コロナ禍で失われていた人の集まりが元に戻りつつある。そうしたなかで再び活性化するのが新宗教の動き──。新宗教はメディアを通じて、そのパワーを見せつける。新宗教の発信力について、宗教雑誌『宗教問題』の…

2022.05.17 06:00

週刊ポスト

創価学会の信濃町、天理教の天理、世界救世教の熱海…「新宗教の街」を歩く

　日本には新宗教が拠点を置く「宗教都市」が点在するが、実態を知る者は少ない。フリーライターの國友公司氏が現地を歩いた。　＊　＊　＊　2か月に1回のペースで特急「踊り子」に乗車する私は、自他共に認める熱…

2022.05.15 07:00

週刊ポスト

新宗教の資金力　幸福の科学「創業オーナー」の強みと、急速に信者増やす真如苑

　コロナ禍で失われていた人の集まりが元に戻りつつある。そうしたなかで再び活性化する新宗教の動き。政治、メディア、スポーツなど、我々が日常的に接しているものに多大な影響を及ぼしている「10大新宗教」の今…

2022.05.13 06:00

週刊ポスト

10大新宗教に緊急アンケート　岸田政権は支持するか？日本の防衛力強化への見解は？

　コロナ禍で失われていた人の集まりが元に戻りつつある。そうしたなかで再び活性化する新宗教の動き。本誌・週刊ポストは、政治、メディア、スポーツなど、我々が日常的に接しているものに多大な影響を及ぼしてい…

2022.05.12 15:00

週刊ポスト

ウクライナ侵攻で露呈　常任理事国が戦争を始めたら止められない国連の無力

　ロシアによるウクライナへの軍事侵攻は未だ終息の兆しが見えず、国連（国際連合）のグテーレス事務総長がプーチン大統領と会談しても、停戦提案すらできなかった。今、なぜ国連は機能不全を起こしているのか、経…

2022.05.12 06:00

週刊ポスト

世界経済の波乱要因「中国のゼロコロナ政策」は今後さらに厳しく、秋まで継続必至

　グローバルで株式市場が大きな変動に見舞われる中、米FRB（連邦準備制度理事会）の金融政策に世界の注目が集まっている。　およそ40年ぶりの水準まで高まったインフレへの対策が急務である。しかし、利上げの幅が…

2022.05.11 07:00

マネーポストWEB

7月参院選で注目される「宗教票」　創価学会に対抗できる新宗教はあるのか

　コロナ禍で失われていた人の集まりが元に戻りつつある。そうしたなかで再び活性化するのが新宗教の動き──。今年7月の参院選で注目されるのは、「宗教票」の政治への影響力が増していることだ。それは自民党と公明…

2022.05.10 06:00

週刊ポスト

万博もIR誘致も掛け声倒れに…「大阪の繁栄」を阻んでいるものは何か

　2025年に日本国際博覧会（大阪・関西万博）を控え、IR（カジノを含む統合型リゾート）誘致にも前向きな大阪だが、その前途が明るく開けているとはいいがたい──。経営コンサルタントの大前研一氏は、大阪の繁栄の…

2022.05.05 07:00

週刊ポスト

岸田政権につきつけられたエネルギー政策の課題　ポイントは「原発」と「節電」

　ロシアのウクライナ侵攻に伴い、世界的なエネルギー危機が起きているなか、もちろん日本のエネルギー安全保障についても不安要素は少なくない。日本のエネルギー政策について、経営コンサルタントの大前研一氏が…

2022.04.22 06:00

週刊ポスト

ロシアへの経済制裁で進む世界の「ブロック化」　停戦後もインフレ続く見通し

　世界的なインフレ傾向が顕著になってきた。米国の消費者物価指数（CPI）は3月に前年同月比8.5％上昇し、約40年ぶりの水準に。日本の消費者物価指数はまだ大きくは上昇していないものの、企業間で取引される企業物…

2022.04.20 06:00

週刊ポスト

中国経済の正念場　「ゼロコロナ政策」を絶対に失敗できない理由

　4月18日、中国の1-3月期経済成長率が発表された。結果は4.8％で、2021年10-12月期と比べ0.8ポイント高く、市場予想と比べても0.4ポイント高かった。形の上ではポジティブサプライズと言えるだろう。　3月の経済統…

2022.04.20 06:00

マネーポストWEB

「悪いインフレ＆円安」で日本の低迷は必至　問題の先送りも限界に

　4月に入って、食料品や日用品など様々なモノが値上がりしている。一方で日本の賃金は20年以上にわたってほとんど上がっていない状況だ。このままでは「悪いインフレ」に向かう可能性が高いと指摘するのは、経営コ…

2022.04.15 15:00

週刊ポスト