首都圏の中古マンション市場では、エリアによって売れ行きに変化が表れ始めている（写真：イメージマート）
中古マンション価格が1億円を超えるケースが珍しくなくなるなど、首都圏の不動産市場では価格高騰が続いている。その一方で、一部のエリアでは売れ行きの鈍化も指摘されはじめ、市場には変化の兆しが表われている。では、こうした変化は、駅ごとの中古マンションの売れ行きにどのような影響を及ぼしているのか。そして、歴戦の不動産投資家はそれをどう見ているのか。
マネーポストWEBでは、不動産ビッグデータをAI解析するエステートテクノロジーズの協力で、売り出しから成約までの「販売日数」で示される売れ行きを駅ごとに算出。前年と比較し、販売期間が長期化した割合を「悪化率」として独自ランキングを作成した。
ランキングのワースト100について不動産投資家のJOJO氏が解説していく。JOJO氏は東京23区内にアパート8棟52部屋を所有し、年間約5700万円の家賃収入を得る。2012年から収益不動産への投資を続け、実勢価格ベースで約10億円の資産を築いてきた。
駅ごとの中古マンションの販売日数の悪化率をもとにした「危ない駅」ランキングのワースト10には都心の駅と郊外の駅がともに並んだ。なぜ性格の異なる都心と郊外の双方で中古マンションの売れ行きが弱含んでいるのか。ランキングから見えてきた首都圏中古マンション市場の“異変”を、JOJO氏に投資家の視点から分析してもらった。
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