大前研一 の記事一覧

楽天と日本郵政の提携で生まれるメリットと課題は?(イラスト/井川泰年)
楽天と日本郵政の提携がもたらす“一石五鳥”の効果と大きな課題
 日本の携帯電話市場はNTTドコモ、au、ソフトバンクの3大キャリアが圧倒的に強い状況が続いていた。そこに第4のキャリアとして市場に挑戦する楽天モバイルが、日本郵政と資本提携した。この提携がどのようなメリッ…
2021.04.19 07:00
週刊ポスト
早期リタイアを実現できても、思い通りにはいかない?(イラスト/井川泰年)
悠々自適は退屈と背中合わせ 「早期リタイア」の理想と現実
 早くお金を貯めて若くして仕事をやめる「早期リタイア」が注目を集めている。そのためのノウハウ本も数多く出版されており、情報サイトも花盛りだ。では、その実態はどうなっているのか。経営コンサルタントの大…
2021.04.09 07:00
週刊ポスト
大都市とその周辺都市で構成される新しい経済活動単位のことを「メガリージョン」という(イラスト/井川泰年)
日本繁栄の起爆剤「メガリージョン」大前研一氏が考える2つの候補地
 全世界が新型コロナウイルスに翻弄され、「今後、日本はどうすべきなのか」という疑問の声があちらこちらから上がっている。菅義偉首相は、日本をどのような方向に導けば良いのか? 経営コンサルタントの大前研…
2021.04.01 07:00
週刊ポスト
世界で進 む「K字型」の分断を解消する方法はあるか(イラスト/井川泰年)
拡大する貧富の格差 克服には資産税の抜本改革が必要と大前研一氏
 金持ちはますます豊かになり、貧乏人はより貧しくなっていく──。新型コロナウイルスの世界的な流行によってもたらされた大きな変化を、そのように受け止めた人も多いだろう。貧富の差の拡大は社会の不安定化を招…
2021.03.22 07:00
週刊ポスト
カーボンニュートラルを第一目標にすべきではない(イラスト/井川泰年)
自動車のEV化で停電リスク拡大 優先すべきは「節電」への取り組み
 カーボンニュートラル、全車種を電気自動車(EV)化……、世界的な環境問題への取り組みが自動車業界にも大きな影響を与えている。はたして技術革新はどこを目指すべきなのか。経営コンサルタントの大前研一氏が考…
2021.03.17 07:00
週刊ポスト
都心部のマンション需要は依然として高いが…(イラスト/井川泰年)
コロナ禍で不動産市場が激変 東京のオフィス需要減で修羅場が始まる
 新型コロナウイルスの影響を受ける日本経済。インバウンド景気の象徴的存在でもあった銀座の商業ビルでは、テナントの撤退も相次いでいる。都心の不動産への求心力低下が何をもたらすのか。経営コンサルタントの…
2021.03.06 07:00
週刊ポスト
今後、日本企業が生き残るため着目すべきポイントは?(イラスト/井川泰年)
コロナ禍で企業業績が二極化 大塚家具や三菱重工が生き残る道は?
 新型コロナウイルスにより経済情勢が大きく変わる中、生き残る企業と危うくなる企業の姿が鮮明になりつつある。コロナ禍で企業業績に差が出る背景に何があるのか。経営コンサルタントの大前研一氏が解説する。 …
2021.01.09 07:00
週刊ポスト
日本中を騒がせた「Go Toトラベル」をどう評価するか(時事通信フォト)
大前研一氏 Go Toトラベル問題に「感染拡大に税金使うのは日本くらい」
 2020年は新型コロナウイルス禍に苛まれ続けた。近年では未経験のパンデミック(感染症の世界的大流行)だったのだからそれも当然ともいえるが、日本政府がとってきた対策は、はたして未来へ前進するのに役立った…
2020.12.24 07:00
週刊ポスト
2021年の東京五輪は開催可能なのか(IOCのトーマス・バッハ会長(右)と小池都知事、時事通信フォト)
大前研一氏 東京五輪開催可否の決断は2020年内にすべきだ
 NHKが12月11日から3日間かけて行った世論調査によると、2021年に延期された東京オリンピック・パラリンピックの開催について「開催すべき」27%、「中止すべき」32%、「さらに延期すべき」31%という結果になり…
2020.12.22 07:00
週刊ポスト
大前研一氏 菅首相の経済政策に「経済のケの字もわかっていない」
大前研一氏 菅首相の経済政策に「経済のケの字もわかっていない」
 不妊治療支援、新婚補助、Go Toイート……と、菅義偉首相が打ち出す経済政策「スガノミクス」に注目が集まっているが、はたしてどこまで効果があるのだろうか。経営コンサルタントの大前研一氏がそこに潜む問題点を…
2020.10.21 07:00
週刊ポスト
菅首相が自賛するふるさと納税制度が「セコい日本人」を大量に生んだ
菅首相が自賛するふるさと納税制度が「セコい日本人」を大量に生んだ
 菅政権がスタートした。これからはコロナ対策と社会経済活動を両立していく舵取りが重要となってくるだろう。これまでの菅義偉氏の足跡を振り返りつつ、今後はどのような課題が待ち受けているのか、経営コンサル…
2020.10.08 07:00
週刊ポスト
7人に1人が辞職希望 官僚を幸福にしない自民党政権というシステム
7人に1人が辞職希望 官僚を幸福にしない自民党政権というシステム
 憲政史上最長の在任日数となった安倍晋三政権が終わり、新しい首相を迎えようとしている。この間、日本の行政は未来へ前進したのか。経営コンサルタントの大前研一氏が、今後も続くであろう自民党政権というシス…
2020.09.11 07:00
週刊ポスト
「テレワークで仕事が回っている」と言う経営者ほど危ない
「テレワークで仕事が回っている」と言う経営者ほど危ない
 新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、テレワークが急速に普及したが、今度は休暇を楽しみながらテレワークで仕事をするという「ワーケーション」という言葉も誕生している。はたしてこうしたあたらしい働き方は…
2020.09.08 07:00
週刊ポスト
来年の東京五輪の開催可否を判断する基準は? 大前研一氏の提言
来年の東京五輪の開催可否を判断する基準は? 大前研一氏の提言
 新型コロナウイルスの第二波がやってきていると言われているが、今後の見通しはどうなるのか。経営コンサルタントの大前研一氏が、1年延期された東京五輪開催の実現可能性について考察する。 * * * 安倍晋…
2020.08.30 07:00
週刊ポスト
日本企業がテレワークで生産性を上げられない根本的な要因
日本企業がテレワークで生産性を上げられない根本的な要因
 日本企業は在宅勤務に消極的だと言われ、実際、新型コロナウイルス対応でテレワークが推奨されていても、結局は出社している会社員たちが後を絶たない。日本企業におけるテレワーク導入の問題点とは何か。経営コ…
2020.08.19 15:00
週刊ポスト
税金1.7兆円「Go To キャンペーン」が旅行業界を壊滅させる
税金1.7兆円「Go To キャンペーン」が旅行業界を壊滅させる
 新型コロナウイルスの流行によって、ダメージを受けた観光業などの活性化を狙い総予算1.7兆円が「Go To キャンペーン」に投入される。しかし、実施直前に「東京都発着を除外」「若者や高齢者の団体旅行除外」など…
2020.07.23 07:00
週刊ポスト
公務員の定年延長法案に「逆に早期退職を促すべき」と大前研一氏
公務員の定年延長法案に「逆に早期退職を促すべき」と大前研一氏
 黒川弘務・元東京高検検事長の賭け麻雀問題で置き去りになっているが、公務員の定年延長法案の検討が続いている。経営コンサルタントの大前研一氏が、公務員のあるべき働き方について考察する。 * * * 自…
2020.07.03 07:00
週刊ポスト
アフター・コロナでは「最悪想定プラン」に対応した企業が生き残る
アフター・コロナでは「最悪想定プラン」に対応した企業が生き残る
 新型コロナウイルスの感染拡大が一段落した後の経済状況はどうなるのか──。経営コンサルタントの大前研一氏が、アフター・コロナの経済で企業が生き残るための施策を考察する。 * * * 日本の新型コロナウ…
2020.05.28 07:00
週刊ポスト
日本の課題、コロナ禍でも経済の基礎体力を維持できるか
日本の課題、コロナ禍でも経済の基礎体力を維持できるか
 新型コロナウイルスの感染拡大が止まらず、非常事態宣言が発令されているが、日本経済のダメージをできるだけ小さくするためには、何が必要なのか。経営コンサルタントの大前研一氏が考察する。 * * * 新…
2020.04.17 07:00
週刊ポスト
コロナ対応で露呈した日本の弱点、世界への「広報」が不在
コロナ対応で露呈した日本の弱点、世界への「広報」が不在
 中国・武漢から世界に拡散した新型コロナウイルスだが、欧米では「アジアウイルス」と呼ばれることもあるという。いったいなぜか。新型コロナウイルスへの対応で露呈した日本の弱点について、経営コンサルタント…
2020.04.03 07:00
週刊ポスト

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