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コロナ禍で不動産バブル崩壊危機 メディア、エンタメ業界への影響も

2021年2月17日 7:00 週刊ポスト

TBS HDの赤坂サカス(時事通信フォト)
TBS HDの赤坂サカス(時事通信フォト)

 表中の「賃貸等不動産の含み益」の数字は、企業が賃貸ビジネスなどのために所有する不動産の時価が、簿価(取得時の価格から減価償却分を差し引いた金額)をどれだけ上回っているかを示したものだ。巨額の数字が並び、各社とも前期決算時点で価値の高い不動産を所有してビジネスを展開してきたことがよくわかる。

「日本では不動産業界だけでなく、鉄道会社やエンタメ企業、メディアなどが積極的に不動産開発を行なって収益をあげてきました。しかし、今後はバブル崩壊の危機があり、先行きは不透明です」(榊氏)

※週刊ポスト2021年2月26日・3月5日号

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