大前研一「ビジネス新大陸」の歩き方

大前研一氏も実践　英語力が加速度的に上がる“実況中継”学習とは

　グローバル化が進む現代社会で、英語力は大きな武器になる。しかし、日本の学校教育で英語力を身につけるのはなかなか難しい。はたして実践的な英語を身につけるには、どうすればよいだろうか。英語でも経営コン…

2021.11.23 16:00

週刊ポスト

大前研一氏　日本人の英語力が貧弱なのは間違った文科省教育のせいだ

　日本の学校でみっちり英語を学んだのに、英語でのコミュニケーションが上手くできない──そんな人も少なくない。課題は山積している日本の英語教育において、どこをどう改善すればいいのだろうか。英語でも経営コ…

2021.11.12 15:00

週刊ポスト

「新しい資本主義」を標榜する岸田首相への苦言「経済を理解しているのか？」

「新しい資本主義」を標榜する岸田文雄首相。その「新しい資本主義」とはいったいどんなもので、どれほどまでの実現性があるのだろうか。経営コンサルタントの大前研一氏が考察する。　＊　＊　＊　岸田文雄首相は…

2021.11.03 15:00

週刊ポスト

大前研一氏のデジタル庁改革論　DB構築には海外人材・技術の活用を

　10月20日からマイナンバーカードを健康保険証として使う「マイナ保険証」の運用が始まったが、普及するまでにはまだまだ時間がかかりそうだ。なぜ日本の行政のデジタル化は遅れているのか、そして9月に発足したば…

2021.10.28 07:00

週刊ポスト

日本のデジタル改革は大丈夫？　デジタル庁が抱える「350人の官僚」の問題点

　2021年9月1日に発足した「デジタル庁」。これによって国や地方行政のDX（デジタルトランスフォーメーション）は着実に進んでいくのだろうか。経営コンサルタントの大前研一氏が、デジタル庁が抱える問題点につい…

2021.10.19 07:00

週刊ポスト

「アベノミクスの失敗」を認めない自民党の経済政策が日本の景気を沈めていく

　自民党の新総裁となった岸田文雄氏。彼の経済政策を見ると、安倍晋三前首相の「アベノミクス」の基本を堅持しながら、新自由主義的な政策を転換、規制緩和・構造改革路線から脱却し、中間層への再分配を強化して…

2021.10.10 07:00

週刊ポスト

韓国の平均年収は日本より約40万円高い　なぜそうなってしまったのか？

　日本は世界からどんどん取り残されて貧しくなっている。象徴的な事実は、1人あたりGDPと平均賃金で韓国に追い越されたことだろう。これから日本が世界で活躍できる人材を育成して再び成長するためには、何が必要…

2021.10.03 07:00

週刊ポスト

お粗末な「コロナ敗戦」を招いた日本政府の“アナログ脳”

　ワクチン接種をはじめとする新型コロナウイルス対策で、日本政府は後手後手に回った印象がある。なぜ菅政権のコロナ対策は迷走したのか。その背景について、経営コンサルタントの大前研一氏が分析する。　＊　＊…

2021.09.23 07:00

週刊ポスト

中国が「低欲望社会」化　「寝そべり族」増加が経済の大きな足枷になる

　中国が1979年に導入した「一人っ子政策」を撤廃したのは2015年のこと。2021年5月末には、第3子まで容認する方針を発表しているが、少子化は一朝一夕に解決そうにない。そうした中で「寝そべり族」と呼ばれる若者…

2021.09.05 07:00

週刊ポスト

コンサル会社の入社面接「明日からタンザニア、何を持っていく？」質問の意図

　最近、「ネット検索で調べるだけで考えない大学生」が問題となっている。経営コンサルタントの大前研一氏は、その背景に「正解」を求める試験を重視してきた日本の学校教育に問題がある、と指摘する。それではゼ…

2021.08.24 16:00

週刊ポスト

「検索するだけで考えない大学生」を作り上げる日本の“時代遅れ教育”

　ネット検索で調べたものをツギハギにして文章をつくり、自分では考えずにレポートを作成する大学生も少なくないという。なぜそうした学生が増えているのか。経営コンサルタントの大前研一氏が、日本の教育システ…

2021.08.15 16:00

週刊ポスト

老朽原発“なし崩し再稼働”で温室効果ガス「46％削減」を目指す無責任

　菅義偉首相は、2030年度に温室効果ガスを2013年度比で「46％削減」するという中間目標を打ち出しているが、はたしてどうやって実現するのか、その具体的な道筋は明示されていない。経営コンサルタントの大前研一…

2021.07.30 07:00

週刊ポスト

大前研一氏　「早期・希望退職」の増加は経営者に知恵がない証拠

　新型コロナウイルスが雇用に大きな影を落としている。名だたる大企業や、安定した経営だと思われていた業種にも、早期・希望退職者を募集する企業が相次いでいる。経営コンサルタントの大前研一氏が、日本企業の…

2021.07.23 07:00

週刊ポスト

コロナ禍で加速する「超・少子化」解決には“子沢山優遇”税の導入を

　少子化は国の未来を左右する大きな問題だが、日本ではいっこうに出生率回復の兆しが見られない。それどころか、新型コロナウイルス感染拡大の影響で、さらに少子化が進んでいる。日本はこの先、どうやって社会を…

2021.07.15 07:00

週刊ポスト

日本経済の起爆剤となる「メガリージョン」　新潟を世界的リゾートにする方法

　日本経済が長引く低迷から脱却するために何が必要なのか。経営コンサルタントの大前研一氏は、30年以上前から日本に「道州制」の導入を提案してきたが、今はそれよりも小さい「メガリージョン」の時代だと考える…

2021.07.06 15:00

週刊ポスト

「日本が財政破綻する確率は100％」と大前研一氏　国民は何をすべきか

　新型コロナウイルスの感染拡大による世界経済への影響は少なくない。日本でも、今こそ国が財政出動すべきだという声が高まっているようだ。その一方で、“借金大国”である日本の財政状況を懸念する声は少なくない…

2021.06.25 07:00

週刊ポスト

「台湾有事」なら中国経済は破綻必至　大前研一氏が考える平和的解決策

　4月の日米首脳会談の共同声明で台湾について触れられたことが注目を集めている。はたしてこれは、中国への抑止力となり得るのだろうか。経営コンサルタントの大前研一氏が、「台湾有事」という世界の、日本の危機…

2021.05.21 07:00

週刊ポスト

「コロナ敗戦」で迷走　なぜ日本の役所は緊急事態で後手後手になるのか？

　ワクチンや治療薬の開発、緊急医療体制の確立など、新型コロナウイルスへの対応について、日本は世界の中でも大きな遅れを取っているように見える。日本の役所は、なぜ緊急事態で後手後手になってしまうのか。経…

2021.05.11 07:00

週刊ポスト

日本に“なんちゃってデジタル庁”を創設しても世界との差は埋まらない

　社会が大きく変革を遂げる中で注目を集めているのが、デジタルトランスフォーメーション（DX）だ。実際に、日本でも多くの企業にDXの波が押し寄せているが、政府や自治体はそこから取り残されているようにも見え…

2021.05.03 07:00

週刊ポスト

楽天と日本郵政の提携がもたらす“一石五鳥”の効果と大きな課題

　日本の携帯電話市場はNTTドコモ、au、ソフトバンクの3大キャリアが圧倒的に強い状況が続いていた。そこに第4のキャリアとして市場に挑戦する楽天モバイルが、日本郵政と資本提携した。この提携がどのようなメリッ…

2021.04.19 07:00

週刊ポスト