大前研一 「ビジネス新大陸」の歩き方
経営コンサルタント・大前研一氏が、ビジネスの最新潮流を読み解く週刊ポスト連載（一部抜粋）。最新刊は『「老後不安」を乗り越える シニアエコノミー』（小学館刊）。
大前研一氏 RIZAPの海外展開に伴うノウハウ流出を懸念
急成長する企業が、さらなる拡大のために経営のプロをヘッドハンティングするのは、よくあることだ。経営コンサルタントの大前研一氏が、カリスマ経営者として知られるカルビー前会長兼CEOの松本晃氏を迎えると発…
2018.07.06 07:00
週刊ポスト
「年収850万超は増税」が間違っているこれだけのヤバい理由
税制改正によって起きている、サラリーマンへの増税が話題だ。年収850万円を超えると増税になるという基準がおかしいと批判も浴びている。経営コンサルタントの大前研一氏が、このサラリーマン増税を批判する。 …
2018.01.26 16:00
週刊ポスト
企業が不要な人員を解雇できるスウェーデン式ルール
企業が賃上げをしない一方、建設、飲食、運送、医療、介護などの業界では人手不足が深刻だ。逆に、人が余っている業界のひとつ、銀行では、メガバンクが次々と人員と業務量の削減を発表した。経営コンサルタント…
2017.12.08 16:00
週刊ポスト
人員削減すすめる銀行 究極的にほとんど人は要らなくなる
日本で賃上げを実現させるためには、どうしたらいいのか。経営コンサルタントの大前研一氏は、解決するには業務の自動化と人員削減をすすめる必要があるという。そうなったとき、将来どのような雇用環境になるの…
2017.12.04 16:00
週刊ポスト
日本人の給料を上げるには？ 大前研一氏が提言
外国人が日本で大量に買い物をする“爆買いツアー”が成立するのは、高品質製品を求めるだけでなく、価格の安さも理由だという。日本で生活する人の給料が上がらないため、それに合わせて商品の値段も据え置かれて…
2017.12.01 11:00
週刊ポスト
給料が下がっている国は世界でも稀 大前研一氏が語る日本の問題点
株価はバブル後の高値を更新しても、一向に給料が上がらないのが今の日本経済の姿。世界の中でも異質な日本社会が抱える問題点を、経営コンサルタントの大前研一氏が指摘する。 ＊ ＊ ＊ 日本は給料が20年も…
2017.11.24 11:00
週刊ポスト
日本企業が元気だった時代の経営者は「質問する力」があった
日本企業が元気だった時代の経営者には、ある特徴があったと経営コンサルタントの大前研一氏は言う。オムロン創業者の立石一真氏、京セラの稲盛和夫氏、パナソニックの松下幸之助氏らが共通してもっていた「質問…
2017.11.22 16:00
週刊ポスト
30歳を越えた人間を鍛え直すには恐怖か金を与えるしかない
安倍晋三首相が掲げる新たな目玉政策に「人づくり革命」がある。経営コンサルタントの大前研一氏が、人づくりを可能にする条件について解説する。 ＊ ＊ ＊ 前号では、安倍内閣が検討している「公務員の定年…
2017.10.23 16:00
週刊ポスト
公務員定年65歳延長、増大分の人件費は消費税1％分を超える
安倍内閣が公務員の定年を60歳から65歳に延長する方針を固めたという。経営コンサルタントの大前研一氏は、今や公務員制度に「一生保障」は不要で、ゼロベースから考え直すべきと提唱する。それでも、もし公務員…
2017.10.15 16:00
週刊ポスト
大前研一氏 公務員制度に一生保障は今や不要、制度根本から考え直すべき
公務員の定年が延長される方針だというが、それ以前にもっと真剣に取り組むべき課題があるのではないか、というのは経営コンサルタントの大前研一氏だ。大前氏が現在の公務員制度に潜む問題点を解説する。 ＊ …
2017.10.05 16:00
週刊ポスト
大前氏 日本人の家計の不安はAI搭載のロボアドバイザーで解消される
日本の個人金融資産は1800兆円にものぼる。まさに「黄金の国」だが、それらは主に高齢世帯で死蔵されるばかりで、将来への不安が先に立つ「低欲望社会」の日本では、なかなか消費や設備投資に向かない。経営コン…
2017.08.09 17:00
週刊ポスト
日銀黒田総裁 家計にカネが眠る日本の実態理解せぬ無責任役人
日本には多額の金融資産が眠っている。ところが、その金が社会を潤している実感がわかない。経営コンサルタントの大前研一氏が、なぜ、このように奇妙な姿をした世界でも有数の「黄金の国」が生まれてしまったの…
2017.08.03 17:00
週刊ポスト
第4次産業革命が進行中 「突出した個人」が巨富を生む
21世紀の成功の方程式とは、何か。経営コンサルタントの大前研一氏が、過去の産業革命によって変遷を繰り返した成功の方程式を振り返り、巨富を生むのはどんな人たちなのかについて解説する。 ＊ ＊ ＊ 第4次…
2017.04.03 07:00
週刊ポスト
定年後も自力で稼ぐための研究・実験、サラリーマンには可能
いま、日本経済の「低成長」をめぐって新聞や雑誌、インターネット上でもさかんに議論が交わされている。経営コンサルタントの大前研一氏が、日本の「低成長」とどのようにして付き合ってゆくのがよいのか、解説…
2017.02.28 07:00
週刊ポスト
政府や日銀の壮大な無駄遣いが「日本国の寿命」を縮めている
新聞・雑誌を中心に「低成長論争」が盛んに交わされている。低成長容認論に対し、「成長をあきらめたら国際競争力を失う」などの反論が相次いでいるのだ。どちらの意見も与しないという経営コンサルタントの大前…
2017.02.26 16:00
週刊ポスト
富裕層の資産寄付制度導入なら日本は財政最優等国になる
世界で富裕層が増加しているというニュースが相次いでいる。もちろん、日本も例外ではない。一方で、国の借金は増えるばかりだ。経営コンサルタントの大前研一氏が、富裕層の資産を有効に活用し、日本の財政を立…
2017.02.03 07:00
週刊ポスト
リーマン・ショック上回るトランプ・ショックが起きる懸念
米国では下馬評を覆してトランプ新大統領が誕生、英国ではEU離脱（ブレグジット）が住民投票により決定するなど、波乱の年だった2016年。はたして2017年はどうなるのか。経営コンサルタントの大前研一氏が、2017…
2016.12.27 16:00
週刊ポスト
トランプ流保護主義の先に悪性インフレが待っている
アメリカの次期大統領にドナルド・トランプ氏が決まって以来、これからの経済はどうなるのかという予測が様々に行なわれている。これまでのグローバル主義から保護主義に転じると明言しているトランプ氏の経済政…
2016.12.01 07:00
週刊ポスト
財政破綻を避けるには「平成の徳政令」を出すしかない
日本銀行と政府が「政策総動員」のアベノミクスを展開したものの、現状、大きな効果は出ていない。黒田東彦総裁が打ち出した異次元金融緩和の期間はすでに3年半を超え、太平洋戦争の3年9か月より長引くのは確実で…
2016.11.12 16:00
週刊ポスト
日銀の金融政策 かつての日本軍と同じ轍を踏んでいる
日本経済がなかなか低迷から脱出できずにいる。様々な金融政策を日本銀行とともに政府も打ち出すが、効果が上がっていない。経営コンサルタントの大前研一氏が、現在の日本銀行がどんな状態にあるのかについて解…
2016.11.11 16:00
週刊ポスト
