大前研一「ビジネス新大陸」の歩き方
経営コンサルタント・大前研一氏が、ビジネスの最新潮流を読み解く週刊ポスト連載(一部抜粋)。最新刊は『新版 第4の波 AI・スマホ革命の本質』(小学館新書)。
コンサル会社の入社面接「明日からタンザニア、何を持っていく?」質問の意図
最近、「ネット検索で調べるだけで考えない大学生」が問題となっている。経営コンサルタントの大前研一氏は、その背景に「正解」を求める試験を重視してきた日本の学校教育に問題がある、と指摘する。それではゼ…
2021.08.24 16:00
週刊ポスト
「検索するだけで考えない大学生」を作り上げる日本の“時代遅れ教育”
ネット検索で調べたものをツギハギにして文章をつくり、自分では考えずにレポートを作成する大学生も少なくないという。なぜそうした学生が増えているのか。経営コンサルタントの大前研一氏が、日本の教育システ…
2021.08.15 16:00
週刊ポスト
老朽原発“なし崩し再稼働”で温室効果ガス「46%削減」を目指す無責任
菅義偉首相は、2030年度に温室効果ガスを2013年度比で「46%削減」するという中間目標を打ち出しているが、はたしてどうやって実現するのか、その具体的な道筋は明示されていない。経営コンサルタントの大前研一…
2021.07.30 07:00
週刊ポスト
大前研一氏 「早期・希望退職」の増加は経営者に知恵がない証拠
新型コロナウイルスが雇用に大きな影を落としている。名だたる大企業や、安定した経営だと思われていた業種にも、早期・希望退職者を募集する企業が相次いでいる。経営コンサルタントの大前研一氏が、日本企業の…
2021.07.23 07:00
週刊ポスト
コロナ禍で加速する「超・少子化」解決には“子沢山優遇”税の導入を
少子化は国の未来を左右する大きな問題だが、日本ではいっこうに出生率回復の兆しが見られない。それどころか、新型コロナウイルス感染拡大の影響で、さらに少子化が進んでいる。日本はこの先、どうやって社会を…
2021.07.15 07:00
週刊ポスト
日本経済の起爆剤となる「メガリージョン」 新潟を世界的リゾートにする方法
日本経済が長引く低迷から脱却するために何が必要なのか。経営コンサルタントの大前研一氏は、30年以上前から日本に「道州制」の導入を提案してきたが、今はそれよりも小さい「メガリージョン」の時代だと考える…
2021.07.06 15:00
週刊ポスト
「日本が財政破綻する確率は100%」と大前研一氏 国民は何をすべきか
新型コロナウイルスの感染拡大による世界経済への影響は少なくない。日本でも、今こそ国が財政出動すべきだという声が高まっているようだ。その一方で、“借金大国”である日本の財政状況を懸念する声は少なくない…
2021.06.25 07:00
週刊ポスト
「台湾有事」なら中国経済は破綻必至 大前研一氏が考える平和的解決策
4月の日米首脳会談の共同声明で台湾について触れられたことが注目を集めている。はたしてこれは、中国への抑止力となり得るのだろうか。経営コンサルタントの大前研一氏が、「台湾有事」という世界の、日本の危機…
2021.05.21 07:00
週刊ポスト
「コロナ敗戦」で迷走 なぜ日本の役所は緊急事態で後手後手になるのか?
ワクチンや治療薬の開発、緊急医療体制の確立など、新型コロナウイルスへの対応について、日本は世界の中でも大きな遅れを取っているように見える。日本の役所は、なぜ緊急事態で後手後手になってしまうのか。経…
2021.05.11 07:00
週刊ポスト
日本に“なんちゃってデジタル庁”を創設しても世界との差は埋まらない
社会が大きく変革を遂げる中で注目を集めているのが、デジタルトランスフォーメーション(DX)だ。実際に、日本でも多くの企業にDXの波が押し寄せているが、政府や自治体はそこから取り残されているようにも見え…
2021.05.03 07:00
週刊ポスト
楽天と日本郵政の提携がもたらす“一石五鳥”の効果と大きな課題
日本の携帯電話市場はNTTドコモ、au、ソフトバンクの3大キャリアが圧倒的に強い状況が続いていた。そこに第4のキャリアとして市場に挑戦する楽天モバイルが、日本郵政と資本提携した。この提携がどのようなメリッ…
2021.04.19 07:00
週刊ポスト
悠々自適は退屈と背中合わせ 「早期リタイア」の理想と現実
早くお金を貯めて若くして仕事をやめる「早期リタイア」が注目を集めている。そのためのノウハウ本も数多く出版されており、情報サイトも花盛りだ。では、その実態はどうなっているのか。経営コンサルタントの大…
2021.04.09 07:00
週刊ポスト
日本繁栄の起爆剤「メガリージョン」大前研一氏が考える2つの候補地
全世界が新型コロナウイルスに翻弄され、「今後、日本はどうすべきなのか」という疑問の声があちらこちらから上がっている。菅義偉首相は、日本をどのような方向に導けば良いのか? 経営コンサルタントの大前研…
2021.04.01 07:00
週刊ポスト
拡大する貧富の格差 克服には資産税の抜本改革が必要と大前研一氏
金持ちはますます豊かになり、貧乏人はより貧しくなっていく──。新型コロナウイルスの世界的な流行によってもたらされた大きな変化を、そのように受け止めた人も多いだろう。貧富の差の拡大は社会の不安定化を招…
2021.03.22 07:00
週刊ポスト
自動車のEV化で停電リスク拡大 優先すべきは「節電」への取り組み
カーボンニュートラル、全車種を電気自動車(EV)化……、世界的な環境問題への取り組みが自動車業界にも大きな影響を与えている。はたして技術革新はどこを目指すべきなのか。経営コンサルタントの大前研一氏が考…
2021.03.17 07:00
週刊ポスト
コロナ禍で不動産市場が激変 東京のオフィス需要減で修羅場が始まる
新型コロナウイルスの影響を受ける日本経済。インバウンド景気の象徴的存在でもあった銀座の商業ビルでは、テナントの撤退も相次いでいる。都心の不動産への求心力低下が何をもたらすのか。経営コンサルタントの…
2021.03.06 07:00
週刊ポスト
コロナ禍で企業業績が二極化 大塚家具や三菱重工が生き残る道は?
新型コロナウイルスにより経済情勢が大きく変わる中、生き残る企業と危うくなる企業の姿が鮮明になりつつある。コロナ禍で企業業績に差が出る背景に何があるのか。経営コンサルタントの大前研一氏が解説する。 …
2021.01.09 07:00
週刊ポスト
大前研一氏 Go Toトラベル問題に「感染拡大に税金使うのは日本くらい」
2020年は新型コロナウイルス禍に苛まれ続けた。近年では未経験のパンデミック(感染症の世界的大流行)だったのだからそれも当然ともいえるが、日本政府がとってきた対策は、はたして未来へ前進するのに役立った…
2020.12.24 07:00
週刊ポスト
大前研一氏 東京五輪開催可否の決断は2020年内にすべきだ
NHKが12月11日から3日間かけて行った世論調査によると、2021年に延期された東京オリンピック・パラリンピックの開催について「開催すべき」27%、「中止すべき」32%、「さらに延期すべき」31%という結果になり…
2020.12.22 07:00
週刊ポスト
大前研一氏 菅首相の経済政策に「経済のケの字もわかっていない」
不妊治療支援、新婚補助、Go Toイート……と、菅義偉首相が打ち出す経済政策「スガノミクス」に注目が集まっているが、はたしてどこまで効果があるのだろうか。経営コンサルタントの大前研一氏がそこに潜む問題点を…
2020.10.21 07:00
週刊ポスト