インフレの加速を抑え込むために、FRBが金融緩和から金融引き締めに転じるよう求められる場面も出てくるだろう。これまで世界的な株高を支えてきた金融緩和が縮小（テーパリング）となれば、株価の下落は必至。これまでも、インフレ懸念が高まる度に、FRBは供給してきた資金の“蛇口”を絞るのではないかとの見方が強まり、株高の勢いが削がれてきた。溢れ出た資金の受け皿のひとつだったビットコインの価値がわずか1か月で半減したのも、その“前兆”に見える。
世界的な株高が調整に転じるのは、そんなに先の話ではないかもしれない。早ければ、6月15～16日に開かれるFOMC（米連邦公開市場委員会）で、金融緩和策を転換するようなテーパリングの議論が高まる可能性もあるだろう。あるいは、8月に米国で開かれる、世界各国の中央銀行総裁などを集めた経済政策シンポジウム「ジャクソンホール会議」で議題に上ることも十分考えられる。テーパリングが現実味を帯びてくれば、これまで最高値を更新し続けてきた米国株はもちろん、日本株も大きな調整局面に見舞われる可能性が高まるはずだ。注意深く見ておきたい。
【プロフィール】
真壁昭夫（まかべ・あきお）／1953年神奈川県生まれ。法政大学大学院教授。一橋大学商学部卒業後、第一勧業銀行（現みずほ銀行）入行。ロンドン大学経営学部大学院卒業後、メリルリンチ社ニューヨーク本社出向。みずほ総研主席研究員、信州大学経済学部教授などを経て、2017年4月から現職。「行動経済学会」創設メンバー。脳科学者・中野信子氏との共著『脳のアクセルとブレーキの取扱説明書 脳科学と行動経済学が導く「上品」な成功戦略』など著書多数。
