新着記事一覧

【ピッカピカの～いっちねんせい】創刊100周年の『小学一年生』CM誕生秘話「ビデオ撮影」が生み出した“ほのぼの感”　最大のピンチは「凍てついた試写会場」

　1925（大正14）年に誕生した『小学一年生』が、今年4月号（2月21日発売）で創刊100周年を迎えた。「ピッカピカの～いっちねんせい」でお馴染みのCMの放送が開始されたのは、その発行部数が100万部を超えていた197…

2025.02.21 15:00

週刊ポスト

【米スタバもポリシー変更】外食・コンビニの「トイレ無料開放中止」が広がる中、みんなどこで用を足しているのか？　デパート・駅ビル以外にはパチンコ店・警察署を利用する人も

　米コーヒーチェーン大手のスターバックスは今年1月、商品を何も購入しなくても店内で過ごしたり、トイレを利用できたりするポリシーを廃止した。商品を購入し、店内でくつろぎたい顧客を優先するための措置だとい…

2025.02.21 15:00

マネーポストWEB

カルロス・ゴーン氏が考える“窮地の日産が組む相手”「強力な経営陣を集めることができて、高リターンに関心のある投資家なら誰でも」「鴻海が買収なら経営陣は全員交代」

　ホンダとの経営統合協議が「破談」となり、パートナーを失った日産は再び経営危機に立たされている。かつて、経営トップとして日産を破綻寸前の危機から救い、その後に“追放”されたカルロス・ゴーン元会長は、こ…

2025.02.21 07:00

週刊ポスト

「証拠はない。けど間違いない」オバ記者がかつて受けた性被害体験を告白「すぐに反撃に出た自分を“よくやった”とほめたい」、加害者に会いに行き、吐き捨てた一言

　絶対にあってはならない性加害。そういった事例を告発できるようになったのは、世の中がよい方向に変わってきた証拠かもしれない。体験取材を得意とする女性セブンの名物ライター“オバ記者”こと野原広子さんが、…

2025.02.20 19:00

女性セブン

地方出身者の「Fランでもいいから東京の大学へ」の痛切な思い　「田舎には何もない。とにかく都会に」「時代錯誤な文化が嫌で」「閉塞的な人間関係をリセットしたかった」

　大学全入時代――。文科省令和6年度学校基本調査によると、大学進学率は過去最高の59.1％。なかでも東京の大学は人気で、内閣府によれば、大学進学時における都道府県別の流出入者数は東京都が圧倒的に多く、2024年…

2025.02.20 16:00

マネーポストWEB

「本屋に恩返しをしたい」シェルの隠れた一面　ビジネス学園バトル漫画「マネーウルフ」【番外編2】

【番外編2】ウェブサイト「週刊コロコロコミック」にて連載中のオリジナルコミック！　未来の経営者を育てる百億万学園。生徒たちはビジネスを駆使し、資産を競い合う。主人公・金狼は次々とビジネスを立ち上げ、マ…

2025.02.20 16:00

マネーポストWEB

「いつかは株価が戻るかもしれないけど…」ルールを決めて躊躇なく損切りすることの重要性、その後の株価を見るたび「ストップ安で売っておいてよかった…」

　上がると思って買った株が買った価格よりも下がってしまうといった経験は、投資家なら誰にでもあるだろう。そのまま下落を続けて、手放すタイミングを逃し、「塩漬け株」になってしまう、というのもよくあること…

2025.02.20 16:00

マネーポストWEB

【創刊100周年『小学一年生』一世紀の歩み】1972年には発行部数128万部、ゲームも漫画の“学習の種”に　少子化が進む今も「読者の関心事や心配事に向き合う」誌面づくり

　1925（大正14）年に誕生した学年誌『小学一年生』が、2025年4月号（2月21日発売）で創刊100周年を迎える。その一世紀の歩みを振り返ってみよう。　コンセプトは、初めての学校生活を送る子どものための総合情報誌…

2025.02.20 15:00

週刊ポスト

なぜ国は「不動産登記の義務化」に踏み切ったのか？　全国で増え続ける所有者不明土地問題の根深さ、再開発しようにも謄本を調べて断念するケースも

　団塊の世代がすべて後期高齢者となる2025年を迎えた。将来の日本を見据えると、人口減少、大量相続の発生、住宅需要の激減など国の骨格が変わる人口構成の大変化が控えている。日本全国で九州全土を超える面積が…

2025.02.20 07:00

マネーポストWEB

カルロス・ゴーン氏インタビュー、日産の問題点は「明確なビジョンを持たない“弱い経営陣”にある」「私が18年間行ってきた仕事はすべてムダに…」

　わずか1か月半で「破談」に終わったホンダと日産自動車の経営統合協議。日産はパートナーを失い、再び経営危機に立たされている。かつて、経営トップとして日産を破綻寸前の危機から救い、その後に“追放”されたカ…

2025.02.20 07:00

週刊ポスト

「地方の空き家を売りたいが…」不動産業者にはない「空き家バンク」ならではの強み　地元で見向きもされない物件が移住や別荘を望む全国の人たちには「優良物件」に

　団塊の世代がすべて後期高齢者となる2025年を迎えた。将来の日本を見据えると、人口減少、大量相続の発生、住宅需要の激減など国の骨格が変わる人口構成の大変化が控えている。その中で対策が急がれるのが「空き…

2025.02.19 16:00

マネーポストWEB

日本でも「脱iPhone」加速の一方でAndroidに乗り換えたユーザーたちの戸惑いと想定外　「LINEで既読がついてしまう」「設定の自由度が高すぎる」「将来のリセールバリューに不安」

　日本は他国と比べてiPhoneのシェアが高い国だが、近年異変が起きている。Webトラフィック解析を行う統計サイト「StatCounter」によると、2024年のスマートフォンOSのシェア率は、世界ではiOSが27.81%、Androidが7…

2025.02.19 15:00

マネーポストWEB

中国アニメ映画『ナタ2』が記録的な大ヒット、中国本土で絶大な支持を受ける世界観は世界で通用するのか？　日米欧では受け入れられにくい映像表現も

　中国で春節（1月29日）に公開されたアニメ映画『哪吒之魔童閙海（ナタ2：悪魔の子ナタ海で大暴れ）』（以下『ナタ2』）が記録的な興行成績を収めている。　グローバルでの記録データ管理機関であるForbes World R…

2025.02.19 11:00

マネーポストWEB

カルロス・ゴーン氏独占インタビュー、ホンダと日産“破談の原因”を分析「仮に統合できても成功するとは思えなかった」「日産はあまりにもプライドが高すぎた」

　ホンダと日産自動車の経営統合協議は、わずか1か月半で「破談」に終わった。パートナーを失った日産は、再び経営危機に立たされている。かつて、経営トップとして日産を破綻寸前の危機から救い、その後に“追放”さ…

2025.02.19 07:00

週刊ポスト

農林水産省が米農家の反対を押し切ってまで「備蓄米放出」に踏み切った“表沙汰にしにくい理由”

　米価格の高騰を受けて、農林水産省は21万トンの備蓄米放出に踏み切ると発表した。これによって米価が落ち着けば消費者にとってはありがたい話だろうが、複雑な立場に置かれているのが米農家だ。昨今の物価高の中…

2025.02.18 17:00

マネーポストWEB

日本製鉄・橋本英二会長が狙う「USスチール買収」の“ウルトラC”とは？　有力シナリオは国を代表する企業に出資した前例“BNA方式”の発展型か

　日本製鉄によるUSスチール買収計画は、ここにきてトランプ大統領から「少数株主であれば問題ない」「社債や、他にもいろんな方法があるだろう」などと、さまざまな発言が飛び出している。すでに日鉄幹部が渡米し…

2025.02.18 16:03

マネーポストWEB

【生活習慣病と脳卒中の関係】脳梗塞発症後は「早い段階から体を動かす」リハビリが重要　人間ドックの「頸動脈エコー」で動脈硬化の進行もチェックできる【専門医が解説】

　生活習慣病の進行で繋がる脳卒中でも、とくに増加しているのが脳梗塞。脳梗塞発症後のリハビリの重要性が高まるなか、脳卒中のリスクを抑え、予防するためにはどうすればよいのか──。シリーズ「名医が教える生活…

2025.02.18 16:02

マネーポストWEB

【生活習慣病と脳卒中の関係】脳梗塞は高齢者だけの病気ではない　治療は「時間が勝負」で発症してからの時間が短いほど治療の選択肢が広がる【専門医が解説】

　脳血管疾患（脳卒中）の中でも、近年増加傾向にあるのが脳梗塞。急性期の脳梗塞治療は、発症後からの時間が短いほど治療の選択肢が広がり予後もよい。24時間以内ならカテーテルによる治療が有効だという──。シリ…

2025.02.18 16:01

マネーポストWEB

【令和の米騒動】“転売ヤー”増加でフリマサイトには「1kg5000円」の出品、米農家らしきアカウントの出品者も　備蓄米放出でも解決しない日本農業の根本的問題

　異例の高騰が続く米価格。江藤拓・農林水産大臣は2月14日、政府が保有する備蓄米21万トンを放出することを正式に発表した。いったい誰が価格をつり上げているのか──価格高騰に乗じてカネを稼ごうとする事業者や個…

2025.02.18 15:59

週刊ポスト

【コメ価格急騰の背景】年末から続々と現れた“米転がし”業者の実態　農家には「聞いたことない業者から電話が…」農協の3割増しの高値で買い取る例も

　異例の米高騰が続いている。政府が備蓄米の放出を決定する事態にまでなっているが、いったい誰が米の値段をつり上げているのか──。農協（JA）でも農水省でもない“真犯人”を追った。【前後編の前編】「備蓄米の活…

2025.02.18 15:58

週刊ポスト